投資信託は、投資対象とする資産や地域によって、期待できるリターンとリスクの水準が異なります。様々な種類がある投資信託の中から自分に適したファンドを選ぶためには、まずご自身の将来のライフプランや収入状況などを踏まえ、今あるお金を使用する時期によって色分けすることが大切です。その上で、それぞれの資金の性質に合った資産に投資するファンドを選ぶと良いでしょう。
食費や家賃、通信費など毎日の生活に必要なお金です。これらのお金は投資信託ではなく、生活防衛資金として換金しやすく元本が保証されている預貯金などにしておくと安心です。
旅行や車・マイホームの購入、子供の教育費など、今すぐには必要ないけれど近い将来に使う予定のあるお金です。目的の時期に必要なお金を準備できるよう、リスクを抑えて安定的に運用をしつつ、着実な運用成果を目指すような低リスク型のバランスファンドや債券ファンドなどでの運用が考えられます。資産・地域・銘柄等を分散して投資を行うことで、個別の投資対象が持つ変動リスク（リターンのブレ）を低減させることが期待できます。
現在保有している資産や収入から「当面の生活費として必要なお金」または「将来使う予定のあるお金」に振り分けられない、当面は使う予定のないお金、いわゆる余裕資金です。実際に使うまでに時間の余裕があることから、多少のリスクをとってより高い収益を目指す株式ファンドなどでの運用が考えられます。株式ファンドは短期的には値動きが大きいことがありますが、長期で保有することで経済成長の恩恵を受けることが期待できます。
なぜ資産運用を行う必要があるの？
ある程度使用時期が先のお金を現金のまま持っていても、今も将来も金額自体に変化はなく、1万円はこの先も1万円のままです。しかし、現在の日本はモノの値段がどんどん上がるインフレが起きており、以前と同じ金額ではモノが買えなくなってきています。 いざ必要なモノを買おうと思った時に「お金が足りなくて買えない」ということが起きないよう、物価変動に負けない資産運用を行うことが大切です。
詳しい投資信託の種類については、以下のページをご確認ください。
資産運用を行う際は、投資に伴うリスクを理解しておくことが大切です。投資信託は株式や債券等の値動きのある資産に投資するため、元本が保証されているものではありません。「卵を一つのカゴに盛るな」という投資格言があるように、一つの資産に集中して投資するのではなく、性質や値動きの異なる複数の資産に分散投資することで、投資資産全体のリスクを抑えることが期待できます。投資信託は、株式ファンドであれば複数の株式、債券ファンドであれば複数の債券、バランスファンドであれば複数の資産に投資しており、1つのファンド内で分散投資が行われていますが、より安定的な運用を希望する場合は、性質の異なる複数のファンドを保有しリスクを分散させると良いでしょう。
以下のポイントでも自分が気になるファンド、投資してみたいファンドを検討してみてはいかがでしょうか。
運用手法・投資スタイル
投資信託は運用方法によって「インデックスファンド」と「アクティブファンド」の２つに分類できます。
インデックスファンドは、日経平均株価やS&P500などの指数に連動する運用成果を目指します。一方、アクティブファンドは指数を上回る（指数にとらわれないファンドもあります）運用成果を目指し、運用のプロであるファンドマネージャーが企業の調査・分析を行い、独自の投資判断基準に基づきファンドに組み入れる銘柄を厳選します。アクティブファンドは運用次第では高いリターンが期待できます。またアクティブファンドは、例えば株式ファンドであれば成長株（グロース）型、割安株（バリュー）型などの種類があるように、投資スタイルも様々です。運用手法や投資スタイルに着目して自分の考えに合うファンドを検討するのもひとつの方法です。
投資にかかる費用
投資信託は購入時と換金時だけではなく、保有期間中も費用が発生します。保有期間中に発生する費用にもいくつかありますが、特に大きな割合を占めるのが投資信託の運用や管理の対価として支払う運用管理費用（信託報酬）です。
一般的に、インデックスファンドは、ベンチマークである市場指数に採用されている銘柄とほぼ同じ銘柄群を投資対象とし機械的に運用されるため、運用にかかる手間が少なく運用管理費用が低い傾向があります。
一方、アクティブファンドは、ファンドマネージャーが独自に企業の調査・分析を行い投資判断を行うため、運用に手間がかかり、インデックスファンドに比べて運用管理費用が高めに設定される傾向があります。
投資にかかる費用の詳細については、以下のページをご確認ください。
過去の運用実績
過去の運用実績は、将来の運用成果を保証するものではありません。
しかし、ファンドを選ぶ際には、過去の運用実績を参考に、そのファンドがどのような投資戦略を取り、どのような成果を残してきたのかを理解することが大切です。
