S&P500採用銘柄の中から
50銘柄を厳選
当ファンドはS&P500採用銘柄の中から、市場で過小評価されていると考える50銘柄*1に厳選投資し、S&P500*2をベンチマークとして中長期的に同指数を上回るリターンを目指します。
投資銘柄の選び方（イメージ）
- *1原則として50銘柄に投資しますが、資金動向および市況動向等により、一時的に組入銘柄数が50銘柄とならない可能性があります。
- *2S&P500（配当込み、円換算ベース）。米ドルベースのＳ＆Ｐ５００（配当込み）を委託会社が円換算したものです。ファンドは同指数との連動をめざすものではありません。
- ※上記はイメージであり、すべてを示すものではありません。
S&P500とは
S&P500とは、ニューヨーク証券取引所またはNASDAQに上場している、米国を代表する約500社の株式で構成される株価指数です。米国株式市場の9割近く（時価総額べース）をカバーしており、米国の市場動向を把握する上で非常に重要な株価指数です。
米国で20年超の良好な
運用実績がある投資戦略
当戦略のパフォーマンス
2004年5月末～2026年3月末、月次
- ※当戦略は、当ファンドが採用する戦略の代表口座のパフォーマンス（費用控除前、米ドルベース）であり、当ファンドのパフォーマンスではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
- 出所：アプライド社、LSEGのデータを基に東京海上アセットマネジメント作成
- ※上記は過去の実績であり、将来の動向やファンドの運用成果等を示唆・保証するものではありません。
着眼点
「この銘柄に投資する価値があるか否か」
当ファンドの実質的な運用を担うのが、米国の大企業に対する財務コンサルティング業をルーツとするApplied Finance Capital Management, LLC（アプライド社）。
同社は、一般的に用いられる決算上の利益に基づくバリュエーション（割高・割安）ではなく、独自に算出した企業の「本源的利益」とその持続期間に基づくバリュエーション（過大評価・過小評価）によって「この銘柄に投資する価値があるか否か」を見極めています。
企業の本源的価値は「本源的利益」とその持続期間から算出
Applied Finance Capital Management, LLC について
● 米国株式を対象とするアクティブ運用に特化した独立系運用会社です。
● 財務コンサルティング業をルーツとし、独自に開発した企業価値を推計するモデルを基礎とした投資ソリューションを提供しています。
- ※米国の株式等の運用はアプライド社が行います。
- ※上記の運用プロセスは、当資料作成日時点のものであり、予告なく変更となる場合があります。
- ※上記はイメージであり、すべてを示すものではありません。
毎月3万円の積み立てで
総積立額の5.8倍の評価額に
当戦略に毎月3万円を積立投資した場合のシミュレーションでは、20年超で評価額は、総積立額の5.8倍となる「4,540万円」となりました。
NISA（成長投資枠）等を活用した中長期の資産形成に、インデックスを超える選択肢としてご検討いただきたいファンドです。
毎月3万円を積立投資した場合の投資成果(シミュレーション)
2004年5月末～2026年3月末、月次
- ※上記は、当ファンドが採用する戦略の代表口座のパフォーマンス（費用控除前、米ドルベース）を円換算し、当ファンドの信託報酬率（税抜0.9％に各時点の消費税率を加味したもの）を控除したデータを基に計算したシミュレーションであり、当ファンドのものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
- ※最終月末（2026年3月末）を除き、毎月末に所定の金額を積立したものと仮定しています。また、購入時手数料や税金等は考慮しておりません。
- 出所：アプライド社、LSEGのデータを基に東京海上アセットマネジメント作成
- ※上記はシミュレーションであり、将来の動向やファンドの運用成果等を示唆・保証するものではありません。
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投資信託ご購入の注意
- 当ページは、東京海上アセットマネジメントが作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。お申込みに当たっては必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧の上、ご自身でご判断ください。投資信託説明書（交付目論見書）は販売会社までご請求ください。
- 当ページの内容は作成日時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
- 当ページは信頼できると考えられる情報に基づき作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当ページに掲載された図表等の内容は、将来の運用成果や市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。
- 投資信託は、値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。
- 投資信託は金融機関の預金とは異なり元本が保証されているものではありません。委託会社の運用指図によって信託財産に生じた利益および損失は、全て投資家に帰属します。
- 投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
- 投資信託は、預金および保険契約ではありません。また、預金保険や保険契約者保護機構の対象ではありません。
- 登録金融機関から購入した投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。
本ページで使用している市場指数について
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