東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープン「Ｒ＆Ｉファンド大賞2020」受賞のお知らせ

• Morningstar Award “Fund of the Year 2019”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスターが信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社並びにMorningstar，Inc．に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
  当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2019年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスターが判断したものです。国内株式型 部門は、2019年12月末において当該部門に属するファンド913本の中から選考されました。

• 「リフィニティブ・リッパー・ファンド・アワード」は毎年、多くのファンドのリスク調整後リターンを比較し、評価期間中のパフォーマンスが一貫して優れているファンドと運用会社を表彰いたします。選定に際しては、「Lipper Leader Rating（リッパー・リーダー・レーティング）システム」の中の「コンシスタント・リターン（収益一貫性）」を用い、評価期間3年、5年、10年でリスク調整後のパフォーマンスを測定いたします。評価対象となる分類ごとに、コンシスタント・リターンが最も高いファンドにリフィニティブ・リッパー・ファンド・アワードが贈られます。詳しい情報は、lipperalpha.refinitiv.com/lipper/をご覧ください。Refinitiv Lipperは、本資料に含まれるデータの正確性・信頼性を確保するよう合理的な努力をしていますが、それらの正確性については保証しません。

• 「Ｒ＆Ｉファンド大賞」は、Ｒ&Ｉが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきＲ＆Ｉが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第２９９条第１項第２８号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はＲ＆Ｉに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。「投資信託／総合部門」の各カテゴリーは、受賞運用会社の該当ファンドの平均的な運用実績を評価したもので、受賞運用会社の全ての個別ファンドについて運用実績が優れていることを示すものではありません。

• 「一億人の投信大賞」は個人の立場で投資信託による資産形成を啓蒙するために、非営利の任意団体である「一億人の投信大賞選定委員会」がデータをもとに選定した投信大賞です。「一億人の投信大賞」は、過去の情報にもとづくものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、掲載している情報は参考情報として提示するものであり正確性・完全性を保証するものではありません。本賞についての詳細は、「一億人の投信大賞」公式サイト（http://1okutoshin.net/index.html）をご参照ください。

• 「楽天ファンドアワード」は、評価期間は3年とし、優秀ファンド選定のためのスコアランクは以下の通り算出します。1）2019年12月末時点の3年スコアの順位と、2）2018年1月末から2019年12月末までの1年スコア（24期間）の平均順位を合算して総合順位となるスコアランクを付与各部門のなかでスコアランクが高いファンドのうち、楽天証券で取り扱いのある上位3銘柄について優秀ファンド賞を授与します。ただし、下記条件に該当する場合は次点のファンドが繰上げとなります。1）純資産残高が30億円未満の場合2）既に受賞が確定している銘柄と同一のマザーファンドで運用されている場合3）楽ラップ専用ファンド4）確定拠出年金専用ファンド5）毎月（または隔月）分配型、通貨選択型（※）※毎月（または隔月）分配型および通貨選択型については、長期資産形成の視点や商品の仕組みが初心者のお客様にわかりづらい点を考慮し、第4回アワードより選考から除外させていただきます。6）既に受賞が確定している銘柄と同一の指数をベンチマークに掲げたインデックスファンド。

【ご留意事項】

• 当資料は、東京海上アセットマネジメントが作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。お申込みに当たっては必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧の上、ご自身でご判断ください。投資信託説明書（交付目論見書）は販売会社までご請求ください。
• 当資料の内容は作成日時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
• 当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当資料に掲載された図表等の内容は、将来の運用成果や市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。
• 投資信託は、値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。
• 投資信託は金融機関の預金とは異なり元本が保証されているものではありません。委託会社の運用指図によって信託財産に生じた利益および損失は、全て投資家に帰属します。
• 投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング･オフ）の適用はありません。
• 投資信託は、預金および保険契約ではありません。また、預金保険や保険契約者保護機構の対象ではありません。
• 登録金融機関から購入した投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。