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東京海上・円資産バランスファンド(毎月決算型) (愛称:円奏会)

概要

主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、国内の複数の資産(債券、株式、REIT)に分散投資し、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指して運用を行います。

ファンドの特色

タイトル1

タイトル2

・上記の資産配分比率を基本としますが、当ファンドの基準価額の変動リスクが大きくなった場合には、基準価額の変動リスクを年率3%程度に抑制することを目標として、株式とREITの資産配分比率をそれぞれ引き下げ、その引き下げた部分は短期金融資産等により運用します。
(株式とREITの資産配分は、ほぼ同じ比率とします。)

※上記の数値は、ファンドのリスク水準の目標値であり、目標が達成されることを約束・保証するものではありません。 また、ファンドのリターンの目標を意味するものではありません。基準価額の変動リスクを目標通りに抑えることができたかどうかにかかわらず、運用成績はマイナスとなることがあります。 将来的に市場環境が大きく変動した場合等には、事前にお知らせすることなく、目標リスクの水準(年率3%程度)を見直すことがあります。

基本資産配分比率

価格変動リスク

各マザーファンドの主な特色

東京海上・円建て投資適格債券マザーファンド

  • ◇わが国の法人が発行する円建ての社債(金融機関劣後債、生保基金債等を含みます。)を主要投資対象とします。
  • ◇投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上の格付を取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると考えられる債券を投資対象とします。
  • ◇組入銘柄は、投資する債券等の残存年限を幅広く分散することにより、できる限り金利変動リスクを平均化し、収益性の確保を目指します。
  • ◇ポートフォリオ利回り向上のため、社債以外の円建ての債券等に幅広く投資を行う場合があります。また、流動性確保の観点から、国債や地方債等にも投資を行う場合があります。
  • ●劣後債とは、発行体の経営破たん時に、借入金や普通社債等よりも債務弁済の順位が劣る債券のことです。その分、普通社債等に比べて利回りが高くなります。償還期限に定めのない「永久劣後債」と、償還期限がある「期限付劣後債」があります。
  • ●生保基金債とは、生命保険会社の基金(株式会社でいう資本金)を裏づけとして発行される証券のことです。

東京海上・高配当低ボラティリティ日本株マザーファンド

  • ◇わが国の株式を主要投資対象とし、流動性や信用リスク等を勘案して選定した銘柄に投資します。
  • ◇ポートフォリオ全体の配当利回りを高める戦略と価格変動リスクを低く抑える戦略を組み合わせることで、ポートフォリオ全体の価格変動リスクをTOPIXの価格変動リスクより低く抑えつつ、中長期的にTOPIXと同程度のリターンを目指します。
  • ◇原則として、株式への組入比率を高位に維持します。

TMA日本REITマザーファンド

  • ◇わが国の金融商品取引所に上場されている不動産投資信託証券(REIT)を主要投資対象とします。
  • ◇REITへの投資にあたっては、REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ、流動性・信用力等を勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し、日本REIT市場の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行います。
  • ◇REITの組入比率は、原則として高位を維持することを基本とします。

※資金動向、市況動向等の事情によっては、上記のような運用ができない場合があります。

タイトル3

・毎月23日(休業日の場合は翌営業日)を決算日とし、収益分配金額は、委託会社が基準価額の水準、市況動向等を勘案して決定します。

毎月分配イメージ図

  • ※分配対象額が少額の場合等には、分配を行わないことがあります。
  • ※上記はイメージ図であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について、示唆・保証するものではありません。 実際の分配金額は運用実績に応じて決定されます。

【分配金に関する留意事項】

投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。 なお、分配金の有無や金額は確定したものではありません。 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。 また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。受益者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全額が、実質的には元本の一部払い戻しに相当する場合があります。 ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

ファンドの関係法人

委託会社 東京海上アセットマネジメント株式会社  概要へ
受託会社 三菱UFJ信託銀行株式会社
販売会社 販売会社一覧へ

投資信託ご購入の注意

  • ・当ページは、東京海上アセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。お申込みに当たっては必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧の上、ご自身でご判断ください。投資信託説明書(交付目論見書)は販売会社までご請求ください。
  • ・当ページの内容は作成日時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • ・当ページは信頼できると考えられる情報に基づき作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当ページに掲載された図表等の内容は、将来の運用成果や市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。
  • ・投資信託は、値動きのある証券等(外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。
  • ・投資信託は金融機関の預金とは異なり元本が保証されているものではありません。委託会社の運用指図によって信託財産に生じた利益および損失は、全て投資家に帰属します。
  • ・投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • ・投資信託は、預金および保険契約ではありません。また、預金保険や保険契約者保護機構の対象ではありません。
  • ・登録金融機関から購入した投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。
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