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2020/10/16
ペット×保険
近年、ペット保険市場が急速に拡大しています。
国内のペット保険料総額は、2019年度には約840億円と、2010年度から年平均20％程度で市場が拡大し続けています。拡大の背景としては、ペットの高額な医療費が挙げられます。ペットの医療費は、人間と異なり健康保険制度が無く、全額自己負担となるため、骨折や異物誤飲など、手術を要する治療の場合は医療費が10万円を超えることも珍しくありません。
それを解消したのが、ペット保険の仕組みです。毎月保険料を支払うことにより、いざペットが診療を受けることになった場合、かかった費用の概ね50～70％を保険会社が負担してくれるため、飼い主の自己負担が少なくて済みます。
アニコム ホールディングスは、2007年から2019年までの12年間連続で国内シェアNo.1（*）の日本のペット保険会社です。人間と同様に、動物病院の窓口で保険証を提示すれば自己負担分を支払うだけで済む保険の仕組み「窓口精算システム」を日本で初めて構築しました。
また、2017年5月からは、同社のペット保険に対応していない動物病院で診療を受けた場合でも、郵送などの手間をかけることなく、コミュニケーションアプリ「LINE」を使って保険金の請求ができるサービスを日本で初めて導入し、更に保険の利便性を高めています。
近年は、ペット保険以外にも、避けられる遺伝病を繁殖前後の遺伝子検査によって回避する「遺伝子検査事業」や、動物病院運営の過程から得られたデータを活用し次世代の予防法の確立を目指す「どうぶつ診療関連事業」などの新規事業を拡大し、高成長を遂げています。
更に、ペット保険市場の拡大は日本だけにとどまりません。
北米のペット保険料総額は、2019年には約17億米ドルと、2015年から年平均22％程度で市場が拡大していますが、ペット保険の普及率は日本よりもまだ低く、今後の拡大余地は大きいと考えられます。
そのような環境下で好調なのが、米国でペット保険を専門に扱うトゥルーパニオンです。同社の保険は、診療費の90％を保険会社が負担してくれ、且つ支払限度も設けていないため、利用者から大きな支持を得て、2000年の会社設立以来高成長を遂げてきました。近年はオーストラリアにも進出しており、今後の更なる成長にも期待しています。
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