東京海上・ニッポン世界債券ファンド（為替ヘッジあり）「2020年は市場の大きな転換点に ~日系発行体の外貨建債券にとっては追い風の市場環境に~」

【当資料で使用している市場指数について】

• NOMURA-BPIは、野村證券が公表している指数で、その知的財産権は野村證券に帰属します。野村證券は対象インデックスの正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、当ファンドの運用成績等に関し、一切責任を負いません。
• TOPIXは東京証券取引所（以下「東証」といいます。）が発表している東証市場第一部全銘柄の動きを捉える株価指数です。TOPIXの指数値および商標は、東証の知的財産であり、TOPIXに関するすべての権利およびノウハウは東証が有します。東証は、TOPIXの指数値の算出もしくは公表の方法の変更、公表の停止、TOPIXの商標の変更、使用の停止を行う場合があります。
• 東証REIT指数（配当込み）は、東証に上場しているREIT全銘柄の動きを捉える指数で、基準日（2003年3月31日）の時価総額を1,000として算出され、東証に上場しているREIT全銘柄に投資した場合の投資成果（市場における価格の変動と分配金の受け取りを合わせた投資効果）を表します。なお、東証REIT指数は東証の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウ及び東証REIT指数の商標又は標章に関するすべての権利は、東証が有しています。なお、ファンドは、東証により提供、保証又は販売されるものではなく、東証は、ファンドの発行又は売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。
• FTSE世界国債インデックス（除く日本）は、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。FTSE Fixed Income LLCは、本ファンドのスポンサーではなく、本ファンドの推奨、販売あるいは販売促進を行っておりません。このインデックスのデータは、情報提供のみを目的としており、FTSE　Fixed Income LLCは、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利はFTSE Fixed Income LLCに帰属します。
• MSCIコクサイ指数とは、MSCI社が発表している日本を除く主要先進国の株式市場の動きを捉える代表的な株価指標です。同指数の著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI社に帰属します。また、MSCI社は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。MSCI社の許諾なしにインデックスの一部または全部を複製、頒布、使用等することは禁じられています。MSCI社は当ファンドとは関係なく、当ファンドから生じるいかなる責任も負いません。
• S&P先進国REIT指数は、スタンダード&プアーズ社（以下、S&P社といいます。）の持つグローバル・インデックスであるS&Pグローバル株価指数から、世界各国のREITおよびREIT制度と同様の制度に基づく銘柄を抽出して算出する指数で、浮動株修正時価総額に基づいて毎日算出されます。同指数の構成国や構成銘柄などについては定期的に見直しが実施されます。S&P先進国REIT指数の所有権およびその他一切の権利は、S&P社が有しています。S&P社は、同指数等の算出にかかる誤謬などに関し、いかなる者に対しても責任を負うものではありません。

【ご留意事項】

• 当資料は、東京海上アセットマネジメントが作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。お申込みに当たっては必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧の上、ご自身でご判断ください。投資信託説明書（交付目論見書）は販売会社までご請求ください。
• 当資料の内容は作成日時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
• 当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当資料に掲載された図表等の内容は、将来の運用成果や市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。
• 投資信託は、値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。
• 投資信託は金融機関の預金とは異なり元本が保証されているものではありません。委託会社の運用指図によって信託財産に生じた利益および損失は、全て投資家に帰属します。
• 投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング･オフ）の適用はありません。
• 投資信託は、預金および保険契約ではありません。また、預金保険や保険契約者保護機構の対象ではありません。
• 登録金融機関から購入した投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。