【投資を通じた企業への支援】東京海上・気候変動対応株式ファンド(愛称:グリーンフューチャー)特集

2023/11/11時点


気候変動は
人類の存続に関わる課題

温室効果ガスの増加を主因とする気温の上昇は、地球全体の気候変動を引き起こし、結果として私たちの社会や暮らし、健康・生命などに悪影響を及ぼすことが懸念されています。地球の気温上昇を抑える努力が、今、人類に求められています。

地球 世界の平均気温の推移

(期間:1950年~2099年、2015年~2099年は予測)

世界の平均気温の推移

  • ※ 産業革命以前(1850年~1900年)の平均気温を0℃とした場合の各年の気温上昇
  • ※ 気温上昇の予測値は、IPCC(政府間における気候変動パネル)の「SSP5-8.5」、「SSP1-1.9」のシナリオ分析による各年の平均値です。


気温が4℃上昇すると・・・
熱波、大雨、干ばつなどの発生確率は最大で9.4倍に!
極端な気象イベントの発生確率
  • ※ 産業革命以前(1850年~1900年)に、平均的に10年に1回起こるとされる極端な気象現象の発生頻度
  • ※ 気温は、産業革命以前の平均気温を0℃とした場合の気温の上昇

  • 出所:「IPCC 第6次評価報告書 第1作業部会報告書」のデータより東京海上アセットマネジメント作成
  • ※ 上記は過去の情報および将来の予測であり、将来の動向を示唆・保証するものではありません。



近年の災害は気温上昇による影響も一因に

例①
風水害 ~発生件数は増加傾向~

風水害のイメージ

近年、米国では洪水やハリケーンなどの風水害の発生件数が増加傾向にあり、経済的な被害をもたらしています。

地球 米国の風水害の発生件数と被害額*(1980年~2022年、年次)

米国の風水害の発生件数と被害額

  • * NOAA(アメリカ海洋大気庁)が集計している、10億米ドル以上の被害が発生した「洪水」、「猛烈な嵐」、「熱帯低気圧」(いずれもNOAAによる定義)の件数と被害額の合計。被害額は物価変動調整後(NOAAが算出)。
  • 出所:NOAAのデータを基に東京海上アセットマネジメント作成


例②
森林火災 ~二次的な温暖化効果も懸念~

森林火災のイメージ

近年、米国で森林火災によって被害を受ける面積は拡大傾向にあります。森林火災は、人為的な要因が大きいといわれていますが、地球温暖化による影響で乾燥が起きやすくなり、自然発火して起きることもあります。
森林火災が起きると、CO₂が多く排出されることに加え、本来CO₂を吸収する役割が期待される森林の喪失も懸念されます。

地球 米国の森林火災面積(1986年~2020年、5年ごと)

米国の森林火災面積(1986年~2020年、5年ごと)

  • 出所:全米省庁合同火災センター(National Interagency Fire Center)のデータより東京海上アセットマネジメント作成

  • ※ 上記は一例であり、すべてを表すものではありません。
  • ※ 上記は過去の情報であり、将来の動向を示唆・保証するものではありません。



世界的な取り組みとして加速する気候変動対応

今日では、世界的な危機意識の高まりを背景に、世界各国が温室効果ガスの排出量削減目標を発表するなど、気候変動問題に積極的に取り組み始めています。

世界的な取り組みとして加速する気候変動対応

  • * カーボンニュートラル:温室効果ガスの排出量と吸収量の差し引きをゼロにすること
  • ※ 上記は一例であり、すべてを表すものではありません。また、東京海上アセットマネジメントの見解を含みます。
  • 出所:各種資料、報道を基に東京海上アセットマネジメント作成


では、今私たちにできることは?


「投資」を通じた企業への支援も一つの手段

気候変動への対応は、省エネなど私たちの生活の工夫だけでなく、「投資」を通じた企業の持続的な支援という形でも可能であると考えます。
世界的な取り組みが進む気候変動対応分野では多くの企業に投資機会が存在すると考えられ、今後の飛躍的な成長も期待できます。

私たちの生活の工夫+「投資」を通じた企業の持続的な支援



ファンドのポイント

気候変動対応に積極的に取り組む企業へ投資


地球規模の問題である気候変動に取り組む企業は、世界から必要とされる技術やサービスを提供しており、長期にわたり成長が期待できると考えられます。
当ファンドは「緩和」と「適応」の2つの視点から、気候変動対応が収益機会となる企業を厳選して投資します。

低炭素社会の実現

気候変動の影響を「緩和」
  • 温室効果ガスの排出量を抑制する
  • 温室効果ガスを吸収する
再生可能エネルギーへの転換
環境負荷が低い移動手段の利用
エネルギーの効率化

未来社会づくり

気候変動の影響に「適応」
  • 気候変動の影響による被害の回避・軽減
  • 変化する気候環境の利用
風水害の多発
干ばつの拡大
健康被害の増加
  • ※ 上記はイメージです。
  • ※ 上記は一例であり、すべてを表すものではありません。また、東京海上アセットマネジメントの見解を含みます。

「緩和」に取り組む企業の例

緩和icon ウェスティングハウスエアブレーキ・テクノロジーズ(米国)
世界の鉄道産業向けに機関車や機関車部品、システムを提供する米国の鉄道関連機器メーカー。

気候変動への対応
鉄道輸送分野におけるCO₂削減への貢献に期待
  • 貨物輸送において、鉄道はトラック輸送よりもエネルギー効率に優れており、輸送部門の脱炭素化に大きく貢献すると考えられます。
  • 同社はバッテリー駆動の電気機関車の開発も手掛けており、そのテクノロジーを通じて鉄道の更なるエネルギー効率化などに貢献することが期待されます。


「適応」に取り組む企業の例

適応icon クボタ(日本)
最先端技術を駆使し、未来型の農業を目指す世界3位の農機メーカー。
コンパクトトラクタの分野に強みを持つ。

気候変動への対応
スマート農業や水インフラで地球規模の課題に取り組む
  • 気候変動による世界的な農地面積の減少が見込まれる中、同社はスマート農業(ICT*やロボット技術を活用し、超省力・高品質な生産を実現する新たな農業)の普及に努めています。
  • 水関連事業では中東やアジア諸国へ上下水道インフラ設備を提供するなど、気候変動による水不足などの課題解決に貢献しています。


  • *「Information and Communication Technology(情報通信技術)」の略で、通信技術を活用したコミュニケーションを指します。
  • ※ 上記は2023年8月末時点における当ファンドの組入銘柄です。
  • ※ 上記は個別銘柄への投資を推奨するものではありません。また、今後の当ファンドへの組み入れを示唆・保証するものではありません。
  • ※ 上記は過去の情報であり、当ファンドの運用成果等を示唆・保証するものではありません。
  • 出所:ウエリントン・マネージメント・カンパニー・エルエルピーの情報提供およびブルームバーグより東京海上アセットマネジメント作成



ファンドの実質的な運用は、
ウエリントン・マネージメント・カンパニー・
エルエルピーが行います。

ウエリントン・マネージメント・カンパニー・エルエルピーを傘下に持つ、世界最大規模のプライベート(非公開)資産運用会社であるウエリントン・マネージメント(以下「ウエリントン」)は、長年にわたり世界の機関投資家、公的・企業年金、金融機関、富裕層顧客などを中心に、投資機会と運用ソリューションを提供しています。

地球 気候変動対応株式の運用におけるウエリントンの強み
多面的な調査力と高い専門性の融合気候変動テーマにおける長期の運用実績世界有数の気候科学者との共同調査
気候リサーチの専門チーム、サステナブル投資、ESGリサーチ、そして50人強の産業アナリストが世界の投資機会を追求

気候変動に着目した同戦略は15年超にわたるトラックレコードを有する


NASA(米航空宇宙局)も提携する世界屈指の研究機関「ウッドウェル気候研究センター」と協働し、気候変動が資本市場に与える影響の調査を進めている

ウエリントンは、ウッドウェル気候研究センターと提携し、気候変動の影響の洞察を運用プロセスに取り入れ、長期的な運用成果の向上をめざしています。
詳しくは以下のサイトをご覧ください。
(外部サイトに遷移します。)

  • ※ 上記は当資料作成時点のものであり、予告なく変更となる場合があります。



ファンドは委託会社が定める「ESGファンド」です。投資対象を選定する際にESGを主要な要素とする運用手法を採用しており、環境・社会課題の解決をめざすファンドです。
※委託会社が定める「ESGファンド」の定義、該当するファンドについては、今後変更になる場合があります。

 

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