【投資を通じた企業への支援】東京海上・気候変動対応株式ファンド(愛称:グリーンフューチャー)特集

2021/10/04時点


気候変動は
人類の存続に関わる課題

温室効果ガスの増加を主因とする気温の上昇は、地球全体の気候変動を引き起こし、結果として私たちの社会や暮らし、健康・生命などに悪影響を及ぼすことが懸念されています。地球の気温上昇を抑える努力が、今、人類に求められています。

地球 世界の平均気温の推移

(期間:1950年~2099年、2015年~2099年は予測)

世界の平均気温の推移

  • ※ 産業革命以前(1850年~1900年)の平均気温を0℃とした場合の各年の気温上昇
  • ※ 気温上昇の予測値は、IPCC(政府間における気候変動パネル)の「SSP5-8.5」、「SSP1-1.9」のシナリオ分析による各年の平均値です。


気温が4℃上昇すると・・・
熱波、大雨、干ばつなどの発生確率は最大で9.4倍に!
極端な気象イベントの発生確率
  • ※ 産業革命以前(1850年~1900年)に、平均的に10年に1回起こるとされる極端な気象現象の発生頻度
  • ※ 気温は、産業革命以前の平均気温を0℃とした場合の気温の上昇

  • 出所:「IPCC 第6次評価報告書 第1作業部会報告書」のデータより東京海上アセットマネジメント作成
  • ※ 上記は過去の情報および将来の予測であり、将来の動向を示唆・保証するものではありません。



近年の災害は気温上昇による影響も一因に

例①
ハリケーン ~物理的な被害は拡大傾向~

ハリケーンのイメージ

近年ハリケーンが大型化しており、大規模浸水による都市機能の麻痺などの被害を引き起こしています。また、経済への悪影響も拡大しています。
熱帯地域では、コレラなどの伝染病が広がるなど、衛生面への影響も懸念されています。

地球 2016年以降の主な大規模ハリケーン

2016年以降の主な大規模ハリケーン

  • * ハリケーン(最大風速約33メートル/秒以上)の発生数
  • ※ 被害額は2021年7月30日時点の米ドル・円為替レートで円換算。
  • 出所:アメリカ海洋大気庁(NOAA)、国土交通省、ブルームバーグのデータを基に東京海上アセットマネジメント作成


例②
森林火災 ~二次的な温暖化効果も懸念~

森林火災のイメージ

近年、米国で森林火災によって被害を受ける面積は拡大傾向にあります。森林火災は、人為的な要因が大きいといわれていますが、地球温暖化による影響で乾燥が起きやすくなり、自然発火して起きることもあります。
森林火災が起きると、CO₂が多く排出されることに加え、本来CO₂を吸収する役割が期待される森林の喪失も懸念されます。

地球 米国の森林火災面積(1986年~2020年、5年ごと)

米国の森林火災面積(1986年~2020年、5年ごと)

  • 出所:全米省庁合同火災センター(National Interagency Fire Center)のデータより東京海上アセットマネジメント作成

  • ※ 上記は過去の情報であり、将来の動向を示唆・保証するものではありません。



世界的な取り組みとして加速する気候変動対応

今日では、世界的な危機意識の高まりを背景に、世界各国が温室効果ガスの排出量削減目標を発表するなど、気候変動問題に積極的に取り組み始めています。

世界的な取り組みとして加速する気候変動対応

  • * カーボンニュートラル:温室効果ガスの排出量と吸収量の差し引きをゼロにすること
  • ※ 上記は一例であり、すべてを表すものではありません。また、東京海上アセットマネジメントの見解を含みます。
  • 出所:各種資料、報道を基に東京海上アセットマネジメント作成


では、今私たちにできることは?


「投資」を通じた企業への支援も一つの手段

気候変動への対応は、省エネなど私たちの生活の工夫だけでなく、「投資」を通じた企業の持続的な支援という形でも可能であると考えます。
世界的な取り組みが進む気候変動対応分野では多くの企業に投資機会が存在すると考えられ、今後の飛躍的な成長も期待できます。

私たちの生活の工夫+「投資」を通じた企業の持続的な支援



ファンドのポイント

気候変動対応に積極的に取り組む企業へ投資


地球規模の問題である気候変動に取り組む企業は、世界から必要とされる技術やサービスを提供しており、長期にわたり成長が期待できると考えられます。
当ファンドは「緩和」と「適応」の2つの視点から、気候変動対応が収益機会となる企業を厳選して投資します。

低炭素社会の実現

気候変動の影響を「緩和」
  • 温室効果ガスの排出量を抑制する
  • 温室効果ガスを吸収する
再生可能エネルギーへの転換
環境負荷が低い移動手段の利用
エネルギーの効率化

未来社会づくり

気候変動の影響に「適応」
  • 気候変動の影響による被害の回避・軽減
  • 変化する気候環境の利用
風水害の多発
干ばつの拡大
健康被害の増加
  • ※ 上記はイメージです。
  • ※ 上記は一例であり、すべてを表すものではありません。また、東京海上アセットマネジメントの見解を含みます。

「緩和」に取り組む企業の例

緩和icon ウェスティングハウス・エア・ブレーキ・テクノロジーズ(米国)
鉄道産業向けに機関車、貨物車、旅客車両用の製品製造やサービスを提供。
気候変動への対応
鉄道輸送分野におけるCO₂削減への貢献に期待
  • 従来の自動車などと比べ、CO₂排出量の少ない輸送手段の一つとして鉄道が注目されています。
  • 同社は、リチウムイオンバッテリーで駆動する貨物用機関車の開発など、省エネルギーな輸送手段の開発に積極的に取り組んでいます。

「適応」に取り組む企業の例

適応icon ベリスク・アナリティクス(米国)
米国の保険リスク分析会社。主に災害や気候変動リスクに関する情報を提供。
気候変動への対応
災害の回避や軽減に役立つサービスを提供
  • 自然災害などのリスクモデルを開発し、損失額推定などの分析サービスも提供。
  • ハリケーンなどの一次災害から、森林火災、洪水の二次災害までをカバーし、気候変動による悪影響の回避や軽減に貢献しています。


  • ※ 上記は個別銘柄への投資を推奨するものではありません。また、今後の当ファンドへの組み入れを示唆・保証するものではありません。
  • ※ 上記は過去の情報であり、当ファンドの運用成果等を示唆・保証するものではありません。
  • 出所:ウエリントン・マネージメント・カンパニー・エルエルピーの情報提供およびブルームバーグより東京海上アセットマネジメント作成



ファンドの実質的な運用は、
ウエリントン・マネージメント・カンパニー・
エルエルピーが行います。

ウエリントン・マネージメント・カンパニー・エルエルピーを傘下に持つ、世界最大規模のプライベート(非公開)資産運用会社であるウエリントン・マネージメント(以下「ウエリントン」)は、長年にわたり世界の機関投資家、公的・企業年金、金融機関、富裕層顧客などを中心に、投資機会と運用ソリューションを提供しています。

地球 気候変動対応株式の運用におけるウエリントンの強み
多面的な調査力と高い専門性の融合気候変動テーマにおける長期の運用実績世界有数の気候科学者との共同調査
気候リサーチの専門チーム、サステナブル投資、ESGリサーチ、そして50人強の産業アナリストが世界の投資機会を追求

気候変動に着目した同戦略は15年近くにわたるトラックレコードを有する


NASA(米航空宇宙局)も提携する世界屈指の研究機関「ウッドウェル気候研究センター」と協働し、気候変動が資本市場に与える影響の調査を進めている

ウエリントンは、ウッドウェル気候研究センターと提携し、気候変動の影響の洞察を運用プロセスに取り入れ、長期的な運用成果の向上をめざしています。
詳しくは以下のサイトをご覧ください。
(外部サイトに遷移します。)

  • ※ 上記は当資料作成時点のものであり、予告なく変更となる場合があります。



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