東京海上セレクション・バランス70

主として国内外の複数の資産(日本株式、日本債券、外国株式、外国債券)のマザーファンドおよび短期金融資産へ分散投資し、中長期的な信託財産の成長をめざします。

  • 商品分類:追加型投信/内外/資産複合
  • 日経新聞掲載名:バランス70  

基準日:

基準価額
前日比前日比とは? 円(%)
純資産総額 百万円
過去3期
分配実績
(税引前)

基準価額グラフ

基準価額(税引前分配金再投資)騰落率:%

表示期間:
  • ※上記数値は過去の実績であり将来の運用成果を約束するものではありません。
  • ※基準価額および分配実績は、1万口当たりの金額です。

ファンドの評価・受賞歴

第三者機関から高い評価をいただいています。

販売会社

販売会社名をクリックいただくと、各社のサイトをご覧になれます。

取次販売会社

※販売会社によっては、現在、新規申込みの取扱いを中止している場合があります。

おすすめファンド・コンテンツ

インフレ時代の資産形成のポイントとは?
オーナー企業×インド 東京海上・インド・オーナーズ株式オープン

投資信託ご購入の注意点

  • 当ページは、東京海上アセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。お申込みに当たっては必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧の上、ご自身でご判断ください。投資信託説明書(交付目論見書)は販売会社までご請求ください。
  • 当ページの内容は作成日時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • 当ページは信頼できると考えられる情報に基づき作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当ページに掲載された図表等の内容は、将来の運用成果や市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。
  • 投資信託は、値動きのある証券等(外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。
  • 投資信託は金融機関の預金とは異なり元本が保証されているものではありません。委託会社の運用指図によって信託財産に生じた利益および損失は、全て投資家に帰属します。
  • 投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 投資信託は、預金および保険契約ではありません。また、預金保険や保険契約者保護機構の対象ではありません。
  • 登録金融機関から購入した投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。

ページの先頭へ