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ダイヤセレクト日本株オープン

概要

「伝統」と「信頼」を礎に、幅広い産業における各分野において国内・海外で活躍し、中長期的な「成長」が期待できる「三菱グループ企業」に注目し、投資を行います。
当ファンドは、特化型運用を行います。

ファンドの特色

1.「三菱グループ企業」(※)の株式の中から、わが国の取引所に上場されている株式を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目標として運用を行います。

(※)当ファンドにおいて、「三菱グループ企業」とは、グループとして経営の基本理念を共有する、あるいはグループについて共同で広報等を行う企業またはその持株会社を指します。

*当ファンドの運用は、ファミリーファンド方式により行います。したがって、実質的な運用は、マザーファンドで行うことになります。

2.組入対象銘柄は、流動性や信用リスク等を勘案して選定します。また、個別銘柄の投資比率については、時価総額の大きさに応じて投資する戦略と、配当利回りの大きさに応じて投資する戦略を組み合わせて決定します。
当ファンドは、あらかじめ決められた一定の方針にて投資を行うファンドであり、銘柄選択や投資比率調整等により追加的な収益を追求するファンドではありません。

運用プロセス

(※)大量の追加設定または解約が生じたとき、市況の急激な変化が予想されるとき、償還の準備に入ったとき、三菱グループに大きな変更が発生したとき等、ならびに信託財産の規模によっては、上記のような運用ができない場合があります。

  • ●当ファンドは特化型運用を行います。特化型ファンドとは、投資対象に一般社団法人投資信託協会の規則に定める支配的な銘柄が存在し、または存在することとなる可能性が高いファンドをいいます。
  • ●当ファンドの主要投資対象には寄与度(投資対象候補銘柄の時価総額に占める割合)が10%を超えるまたは超える可能性の高い支配的な銘柄が存在するため、特定の銘柄への投資が集中することがあり、当該支配的な銘柄に経営破綻や経営・財務状況の悪化等が生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

「三菱グループ企業」に着目する背景

今、求められる真に価値ある企業とは

世界経済の先行きが不透明な中、日本株投資に求められていることは、「真に価値のある企業」を選別することである、と考えます。「真に価値のある企業」とは、「伝統」と「信頼」 を礎とし、中長期的な「成長」を実現できる企業であると考えます。

強い企業群

グループ企業の強み

「伝統」と「信頼」、「成長」の3要素を兼ね備えた個々の企業は、企業グループという視点を加えることにより、「結束」・「協力」・「ガバナンス」の観点から、さらなる企業力の向上が期待できると考えます。

日本を代表する三菱グループ企業

3.年2回決算を行います。

毎年4月20日および10月20日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、分配方針に基づいて収益分配を行います。

  • ※分配金額は、委託会社が基準価額の水準や市場動向等を勘案して決定します。
  • ※分配対象額が少額の場合等には、分配を行わないことがあります。
  • ※将来の分配金の支払いおよびその金額について、示唆・保証するものではありません。

【収益分配金に関する留意事項】

投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。なお、分配金の有無や金額は確定したものではありません。 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。 また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。受益者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全額が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

ファンドの関係法人

委託会社 東京海上アセットマネジメント株式会社  概要へ
受託会社 三菱UFJ信託銀行株式会社
販売会社 販売会社一覧へ

投資信託ご購入の注意

  • ・当ページは、東京海上アセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。お申込みに当たっては必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧の上、ご自身でご判断ください。投資信託説明書(交付目論見書)は販売会社までご請求ください。
  • ・当ページの内容は作成日時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • ・当ページは信頼できると考えられる情報に基づき作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当ページに掲載された図表等の内容は、将来の運用成果や市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。
  • ・投資信託は、値動きのある証券等(外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。
  • ・投資信託は金融機関の預金とは異なり元本が保証されているものではありません。委託会社の運用指図によって信託財産に生じた利益および損失は、全て投資家に帰属します。
  • ・投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • ・投資信託は、預金および保険契約ではありません。また、預金保険や保険契約者保護機構の対象ではありません。
  • ・登録金融機関から購入した投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。
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