東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープン積立投資特集ページ

約9年の積立で
S&P500^*1をも上回る結果に

積立投資のファンドを選ぶ際に、「運用管理費用が安い」という理由で常にインデックスファンドを選んでいませんか？
将来の資産形成を目的とした積立投資においては、運用管理費用だけでなく、着実に投資成果を追求できるかに目を向けることも大切です。
これまでインデックスファンドを選んできた方、これから積立投資を始める方にぜひ知っていただきたい、着実なリターンを追求する日本株のアクティブファンド東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープン^*2での積立投資をご紹介します。　

*1S&P500種指数（配当込み、円換算）（以下同じ）
*2以下、「ジャパンオーナーズ」。

毎月末3万円の積立投資をした場合のシミュレーション

期間：2013年4月末～2022年1月末

出所：ブルームバーグ
*3日経平均トータルリターン・インデックス（以下同じ）
※ ジャパンオーナーズの資産評価額は、基準価額（税引前分配金再投資）をもとに算出したものです。
※ 最終月末は積立投資は行いません。
※ 手数料や税金などの費用は考慮していません。
※ S&P500、日経平均株価は、ジャパンオーナーズのベンチマークではありません。
※ 上記はシミュレーションであり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

日経平均株価の約1.42倍に！

上記グラフは、ジャパンオーナーズ、日経平均株価、S&P500にそれぞれ毎月末3万円ずつ積立投資を行った場合のシミュレーションです。
約9年の積立投資で、ジャパンオーナーズは総積立額の約2.15倍の資産評価額となりました。また、日経平均株価、S&P500で積立投資をした場合と比較しても、それぞれ約1.42倍、約1.05倍の差が出る結果となりました。

アクティブファンドは、インデックスファンドよりも相対的に運用管理費用が高い傾向にありますが、それはファンドマネージャーが手間ひまをかけて運用しているということ。
その中でも、着実な投資成果を追求できるファンドを選択すれば、インデックスファンドよりも高いリターンが期待できます。

ジャパンオーナーズはなぜ、積立投資で市場指数を上回る結果となったのでしょうか？

ジャパンオーナーズの年間収益率は
多くの年で市場指数を上回る

ジャパンオーナーズは2013年4月のファンド設定以来、年間収益率は全てプラスとなっています。また、対日経平均株価、対S&P500では、約9年の運用期間のうち3分の2の年で、ジャパンオーナーズの年間収益率が各指数を上回るパフォーマンスをあげています。
このような着実なパフォーマンスの差の積み重ねが、上記の積立投資の資産評価額の差を生み出しています。

設定来の年間収益率の推移

期間：2013年4月24日(設定日前営業日)～2021年12月末

出所：ブルームバーグ
※ ジャパンオーナーズの年間収益率は、税引前分配金を再投資したものとして計算しているため、実際の投資家の利回りとは異なります。また、設定日前営業日を10,000円として計算しており、設定年は設定時と年末の騰落率です。
※ S&P500、日経平均株価は、ジャパンオーナーズのベンチマークではありません。
※ 上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

ジャパンオーナーズの高いパフォーマンスの理由は？

ジャパンオーナーズは企業ではなく「経営者」に着目する

ジャパンオーナーズは、経営者^*4が実質的に主要な株主である上場企業^*5をオーナー企業と定義し、なかでも優れた経営者が率いる国内の企業に投資します。
投資銘柄については、業種や企業規模にとらわれずに有望な企業をピックアップし、原則としてアナリストが実際に経営者に会い、「実行力や行動力などの人柄」「適切なリスクをとれるか」「長期的な株主利益を重視するか」などを評価し選定します。

ファンドのパフォーマンスを支えるオーナー企業の強み

長期的な株主利益の追求
迅速な意思決定

ジャパンオーナーズの魅力・オーナー企業の強みに関する詳細はこちら

*4“経営者"とは、経営の中心を担っていると考えられる役員等（取締役・執行役員）を指します。
*5“経営者が実質的に主要な株主である企業"とは、経営者およびその親族、資産管理会社等の合計持株比率（実質持株比率）が5％以上である企業とします。

積立投資のファンドを選ぶにあたり、運用管理費用に着目することはもちろん大切です。
しかし、「運用管理費用だけ」ではなく、「着実なリターンを追求できるか？」にも着目することで、積立投資の結果に大きな差がでることがおわかりいただけたかと思います。

プラスαの資産形成のために、選択肢の一つとして、ジャパンオーナーズでの積立投資をご検討されてみてはいかがでしょうか。

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日経平均トータルリターン・インデックスは、日本経済新聞社（以下「日経」という）によって独⾃に開発された⼿法によって算出される著作物であり、日経は、日経平均トータルリターン・インデックス⾃体及び日経平均トータルリターン・インデックス等を算定する⼿法に対して、著作権その他⼀切の知的財産権を有しています。「日本経済新聞社」、「日経」および「日経平均トータルリターン・インデックス」を⽰す標章に関する商標権その他の知的財産権は、すべて日経に帰属しています。当ファンドは、東京海上アセットマネジメントの責任のもとで運用されるものであり、日経は、その運用およびファンドの取引に関して、一切の責任を負いません。⽇経は、⽇経平均トータルリターン・インデックスを継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。⽇経は、⽇経平均トータルリターン・インデックスの計算⽅法など、その内容を変える権利及び公表を停⽌する権利を有しています。
S&P500 種指数（配当込み、円換算）は、基準価額への反映を考慮して、基準日前日のS&P500種指数（配当込み、米ドルベース）の値を基準日の対顧客電信売買相場の仲値（TTM）で東京海上アセットマネジメントが円換算したものです。

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