ジャパンオーナーズで
積立投資
　

日本株アクティブファンドで
着実なリターンを追求 

　

積立投資のファンドを選ぶ際に、「運用管理費用が安い」という理由で常にインデックスファンドを選んでいませんか？
将来の資産形成を目的とした積立投資においては、運用管理費用だけでなく、着実に投資成果を追求できるかに目を向けることも大切です。
これまでインデックスファンドを選んできた方、これから積立投資を始める方にぜひ知っていただきたい、着実なリターンを追求する日本株のアクティブファンド東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープン*1での積立投資をご紹介します。 　

  • *1以下、「ジャパンオーナーズ」。

毎月末3万円の積立投資をした場合のシミュレーション

期間：2013年4月末～2024年1月末
シミュレーショングラフ
  • 出所：ブルームバーグ
  • ※ ジャパンオーナーズの資産評価額は、基準価額（税引前分配金再投資）をもとに算出したものです。
  • ※ 最終月末は積立投資は行いません。
  • ※ 手数料や税金などの費用は考慮していません。
  • ※ TOPIX（配当込み）は、ジャパンオーナーズのベンチマークではありません。
  • ※ 上記はシミュレーションであり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

総積立額の約2.2倍の資産評価額に！

上記グラフは、ジャパンオーナーズ、TOPIX（配当込み）にそれぞれ毎月末3万円ずつ積立投資を行った場合のシミュレーションです。約11年の積立投資で、ジャパンオーナーズは総積立額の約2.2倍の資産評価額となりました。
2024年は、日経平均株価が1989年12月以来、約34年ぶりに史上最高値を更新するなど、日本株への注目が高まっています。また、海外株式に投資するインデックス型ファンドに人気が集まるなか、投資対象地域を分けてリスクを分散させるためにも、長期投資に適したアクティブ型の日本株ファンドを検討してみてはいかがでしょうか。
アクティブファンドは、インデックスファンドよりも相対的に運用管理費用が高い傾向にありますが、それはファンドマネージャーが手間ひまをかけて運用しているということ。
その中でも、着実な投資成果を追求できるファンドを選択すれば、インデックスファンドよりも高いリターンが期待できます。

ファンドのパフォーマンスを支えるオーナー企業の強みとは？

ジャパンオーナーズは企業ではなく「経営者」に着目する

ジャパンオーナーズは、経営者*2が実質的に主要な株主である上場企業*3をオーナー企業と定義し、なかでも優れた経営者が率いる国内の企業に投資します。
投資銘柄については、業種や企業規模にとらわれずに有望な企業をピックアップし、原則としてアナリストが実際に経営者に会い、「実行力や行動力などの人柄」「適切なリスクをとれるか」「長期的な株主利益を重視するか」などを評価し選定します。

ファンドのパフォーマンスを支えるオーナー企業の強み

  • 長期的な株主利益のイメージ

    長期的な株主利益の追求

  • 迅速な意思決定イメージ

    迅速な意思決定

ジャパンオーナーズの魅力・オーナー企業の強みに関する詳細はこちら

  • *2“経営者"とは、経営の中心を担っていると考えられる役員等（取締役・執行役員）を指します。
  • *3“経営者が実質的に主要な株主である企業"とは、経営者およびその親族、資産管理会社等の合計持株比率（実質持株比率）が5％以上である企業とします。

ジャパンオーナーズの評価・受賞歴

ジャパンオーナーズは、様々な金融環境の変化を乗り越えて長期で優れた運用実績を上げたファンドとして、第三者機関からも高い評価をいただいています。

R&Iファンド大賞2024 投資信託10年 国内株式コア部門 優秀ファンド賞R&I Fund Award 2024
優秀ファンド賞
R&Iファンド大賞 2024
投資信託10年 国内株式コア部門

（ご参考）オーナー企業の良好なパフォーマンスは米国でも顕在 

米国オーナー企業指数はS&P500種指数を上回る成績に

米国上場オーナー企業で構成された指数である「U.S. Wealth Index」の過去の推移をみると、米国主要株価指数「S&P500種指数」と比べて、長期にわたって良好なパフォーマンスを発揮しています。以下のグラフは両指数にそれぞれ毎月末100米ドルの積立投資を行った場合のシミュレーションです。
期間によっては「U.S. Wealth Index」が「S&P500種指数」を下回る時もありますが、長期でコツコツとつみたてることで、上昇局面を逃すことなく評価額を大きく成長させることができました。

毎月末100米ドルの積立投資をした場合のシミュレーション

期間：1990年12月末～2024年1月末
米国オーナー企業指数のつみたてシミュレーション
  • 出所：ブルームバーグ
    • ※米国オーナー企業指数（U.S. Wealth Index）及び米国主要株価指数（S&P500種指数）は、当ファンドのコンセプトをご理解いただく目的でご紹介するものです。米国オーナー企業指数は、米国上場のオーナー企業で構成される株価指数で、経営者（CEOや経営権を有する会長など）の個人資産が5億米ドル以上かつ自社普通株式の保有が1億米ドル以上等の条件を満たす企業で構成されています。米国主要株価指数は米国の証券取引所に上場している銘柄のうち時価総額の大きい主要な500社で構成される米国の代表的な株価指数です。なお、米国株は当ファンドの投資対象ではありません。
  • ※ 最終月末は積立投資は行いません。
  • ※手数料や税金などの費用は考慮していません。
  • ※U.S. Wealth Index、S&P500種指数は、ジャパンオーナーズのベンチマークではありません。
  • ※上記はシミュレーションであり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

積立投資のファンドを選ぶにあたり、運用管理費用に着目することはもちろん大切です。
しかし、「運用管理費用だけ」ではなく、「着実なリターンを追求できるか？」にも着目することで、積立投資の結果に大きな差がでることがおわかりいただけたかと思います。

プラスαの資産形成のために、選択肢の一つとして、ジャパンオーナーズでの積立投資をご検討されてみてはいかがでしょうか。

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使用した指数について

  • TOPIXの指数値およびTOPIXにかかる標章または商標は、株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下、ＪＰＸといいます。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用等TOPIXに関するすべての権利・ノウハウおよびTOPIXにかかる標章または商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、TOPIXの指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。ファンドは、ＪＰＸにより提供、保証または販売されるものではなく、ファンドの設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもＪＰＸは責任を負いません。
  • 米国オーナー企業指数（U.S. Wealth Index）に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、ホライゾン・キネティクスに帰属します。
  • S&P 500®はS&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社（「SPDJI」）の商品であり、これの使用ライセンスが東京海上アセットマネジメント株式会社に付与されています。S&P®、S&P 500®、US 500、The 500、iBoxx®、iTraxx®およびCDX®は、S&P Global, Inc.またはその関連会社（「S&P」）の商標です。Dow Jones®は、Dow Jones Trademark Holdings LLC（「Dow Jones」）の登録商標です。これらの商標の使用ライセンスはSPDJIに付与されており、東京海上アセットマネジメント株式会社により一定の目的でサブライセンスされています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によって後援、推奨、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、S&P 500®のいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。

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  • 「投資信託10年部門」は過去10年間を選考期間としています。選考に際してはシャープレシオによるランキングに基づき、最大ドローダウン、償還予定日までの期間、残高の規模等を加味したうえで選出しています。選考対象は国内籍公募追加型株式投信とし、確定拠出年金専用およびSMA・ラップ口座専用は除きます。評価基準日は2024年3月31日。
  • 当該評価は過去の一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証したものではありません。

投資信託ご購入の注意

  • 当ページは、東京海上アセットマネジメントが作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。お申込みに当たっては必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧の上、ご自身でご判断ください。投資信託説明書（交付目論見書）は販売会社までご請求ください。
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  • 当ページは信頼できると考えられる情報に基づき作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当ページに掲載された図表等の内容は、将来の運用成果や市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。
  • 投資信託は、値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。
  • 投資信託は金融機関の預金とは異なり元本が保証されているものではありません。委託会社の運用指図によって信託財産に生じた利益および損失は、全て投資家に帰属します。
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