東京海上・ジャパン・オーナーズ株式オープン

追加型投信/国内/株式

基準価額は4倍超に上昇
(2024年1月末時点)

ジャパンオーナーズは、国内の株式のうち、経営者(*1)が実質的に主要な株主である企業(*2)の株式を主要投資対象とするファンドです。ファンド設定以降、基準価額(税引前分配金再投資)は4倍超に上昇し、TOPIX(配当込み)を大きく上回る実績を残しています。


  • *1 “経営者"とは、経営の中心を担っていると考えられる役員等(取締役・執行役員)を指します。
  • *2 “経営者が実質的に主要な株主である企業"とは、経営者およびその親族、資産管理会社等の合計持株比率(実質持株比率)が5%以上である企業とします。

設定来の基準価額の推移

グラフ:設定来の基準価額の推移
  • 出所:ブルームバーグ
  • 基準価額は、1万口当たり、信託報酬控除後で表示しています。また、設定日前営業日を10,000円としています。
  • TOPIX(配当込み)は、当ファンドのベンチマークではありません。
  • 当ファンドのリターンは、税引前分配金を再投資したものとして計算しているため、実際の投資家の利回りとは異なります。
  • 上記のオーナー企業の定義は、当ファンドにおける定義です。
  • 上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
  • 本ページでは、当ファンドを「ジャパンオーナーズ」と記載する場合があります。

ジャパンオーナーズは、市場の上昇局面で同程度上昇し、下落局面で下落幅を抑制することができています。

TOPIXの上昇時、下落時の月間平均リターン

2013年5月~2024年1月の月次リターンを基に算出

TOPIXの上昇時、下落時の月間平均リターン
  • 出所:ブルームバーグ
  • TOPIX(配当込み)は、当ファンドのベンチマークではありません。
  • 上記は過去の運用実績であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

良好なパフォーマンスを生み出す秘訣

オーナー企業は、時代に左右されることのない普遍的な強みを有しており、外部環境の変化に柔軟に対応しながら長期的かつ、安定的な利益成長が期待できると考えます。 それに加えて、徹底した企業調査などを通じた東京海上アセットマネジメントの運用力が良好なパフォーマンスを生み出しています。

オーナー企業の強み

 
オーナー企業イメージ1

Point

1

長期的な株主利益の追求

経営者自身が株主であり、株主利益を重視した経営が行われる傾向があります。また、経営者の在任期間が実質的に長いことから、長期的な利益成長が期待できます。

オーナー企業イメージ2

Point

2

迅速な意思決定

経営者の決定が実質的な最終方針となるため、新規事業への取組みや撤退など、意思決定が速い傾向があります。外部環境の変化への柔軟な対応により、安定的な利益成長が期待できます。


  • 上記のコメントは、当ファンドのコンセプトをご理解いただくためご紹介するものであり、投資対象企業が全て該当することを示すものではありません。

ファンドの運用力

オーナー企業イメージ3

Point

1

リーダーシップ調査

原則として、オーナー経営者と直接面談し、長期的な株主利益を追求する姿勢、戦略の実現性・実行力などを確認し、オーナー企業の強みが発揮できる企業であるかを調査します。

オーナー企業イメージ4

Point

2

リスク管理の徹底

ポートフォリオ全体が割高とならないように、株価の割安度を測るPER(株価収益率)や、株価の勢いを図る株価モメンタムなどの指標を用いて組入銘柄のウェイトを調整しています。



  • 資金動向および市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

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投資信託ご購入の注意

  • 当ページは、東京海上アセットマネジメントが作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。お申込みに当たっては必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧の上、ご自身でご判断ください。投資信託説明書(交付目論見書)は販売会社までご請求ください。
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  • 当ページは信頼できると考えられる情報に基づき作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当ページに掲載された図表等の内容は、将来の運用成果や市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。
  • 投資信託は、値動きのある証券等(外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。
  • 投資信託は金融機関の預金とは異なり元本が保証されているものではありません。委託会社の運用指図によって信託財産に生じた利益および損失は、全て投資家に帰属します。
  • 投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 投資信託は、預金および保険契約ではありません。また、預金保険や保険契約者保護機構の対象ではありません。
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