運用目標は「CPI(消費者物価指数)+5%以上」
(年率リターン、運用費用控除前、米ドルベース)

※上記は運用戦略の目標であり、当ファンドの運用成果等を保証するものではありません。詳しくは当ページ下部の「運用目標について」をご確認ください。

東京海上・
世界モノポリー戦略株式ファンド
(毎月決算型)/(年1回決算型)/(年6回決算型)

追加型投信/海外/株式

堅調な運用実績が支持され、純資産総額が大きく拡大

当ファンドは、モノポリー企業*の安定的な利益成長やインフレ環境下での高い価格決定力等を背景に多くの投資家の皆さまからご支持をいただき、毎月決算型・年1回決算型の純資産総額合計は約593億円**と、2022年以降大きく残高を伸ばしています。

  • *生活に必要不可欠なモノやサービスを提供し、一定の国・地域で独占的に事業を行う企業のこと。
  • **2023年8月31日時点
設定来の基準価額・純資産総額の推移、毎月決算型の分配金実績
  • 基準価額、基準価額(税引前分配金再投資)は1万口当たり、信託報酬控除後のものです。
  • 年1回決算型は2023年8月31日時点で分配実績がないため、基準価額(税引前分配金再投資)を掲載していません。
  • 騰落率は、基準価額(税引前分配金再投資)をもとに計算したものであり、実際の投資家利回りとは異なります。
  • 分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。分配対象額が少額の場合等には、分配を行わないことがあります。
  • 毎月決算型の第1期~第3期は無分配
  • 上記は過去の実績であり、今後の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
  • 年6回決算型についてはこちらでご確認ください。

モノポリー企業とは?

当ファンドが注目するモノポリー企業は、生活に不可欠なモノ・サービス等を提供し、私たちの暮らしを支えています。
公共性の高い事業を展開する特性上、結果として一定の地域において独占的となることから、企業間の競争が激化する中でも「競争にさらされにくい」という特性があります。
モノポリー企業には、以下のような特徴があります。

モノポリー企業の特徴
  • 上記は当社が一般的にモノポリー企業の特徴と考える例をあげたものであり、すべてのモノポリー企業が当てはまるものではありません。

当ファンドが注目する事業の一例

モノポリー企業とは:公共サービス・交通輸送サービス・社会サービス
  • 上記は一例であり、すべてを示すものではありません。

当ファンドの強み

当ファンドは、モノポリー企業の中でも、事業が規制や法律に守られている銘柄を選別して投資しており、これは当ファンドならではの強みであるといえます。


持続的な競争優位性に着目した銘柄選別が生み出す良好なパフォーマンス

当ファンドと同一の運用戦略(以下、「当運用戦略」)の過去の実績を見ると、モノポリー企業が多く含まれる公益株式と比較して低いリスクで、高いリターンを獲得していることが分かります。

リスク・リターン特性 (年率、米ドルベース)
  • 出所:マゼラン社、ノーザン・トラスト社、ブルームバーグ
  • 当運用戦略は、当ファンドが実質的に採用する戦略と同一の手法を用いた運用戦略の実績(運用費用控除前)であり、当ファンドのものではありません。より長期の運用成果を示すため掲載するものであり、当ファンドの将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
  • 上記で使用した指数については、後掲の「本ページで使用した市場指数について」をご参照ください。なお、各指数は当ファンドのベンチマークではありません。
  • 上記は過去の実績であり、今後の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

規制等に守られた事業の強み(電力業界の例)

電力業界の中でも、電力自由化(規制緩和)の影響により、多くの国で価格競争などの企業間競争にさらされている発電・小売事業ではなく、規制下に置かれ競争のない環境にあると言える送電・配電事業が持続的な競争優位性を発揮できると予想し、当ファンドではこのような企業を厳選して投資しています。
また、当ファンドでは、規制下事業からの収益が、原則として収益全体の75%以上ある銘柄を選別しており、安定した利益成長が見込める銘柄に投資することで、ファンドの安定性を高めることをめざしています

当ファンドで投資する事業例 (電力業界の場合)
  • 上記は、一例でありすべてを示すものではありません。
  • 上記は当資料作成日時点のマゼラン社、ノーザン・トラスト社の見解であり、予告なく変更される場合があります。

安定と成長を兼ね備えた
資産構成

当ファンドでは、公共サービス(電力・水道等)や交通・輸送サービス(有料道路・空港等)、社会サービス(病院・学校等)といった事業に着目しています。
その中でも、安定成長が期待できる公共サービス(公益株式)と、より高い成長が期待できる交通・輸送サービス(インフラ株式)中心に投資を行っており、安定と成長を兼ね備えた資産構成としています。

当ファンドの業種別構成

当ファンドの業種別構成
  • 出所:マゼラン社、ノーザン・トラスト社
  • 当ファンドが実質的に投資する「アンカーMFG世界モノポリー戦略株式マザーファンド」(以下、マザーファンド)の資産の状況です。
  • 比率はマザーファンドの組入有価証券に対する割合。
  • 業種はマゼラン社による分類。
  • 上記は過去の実績であり、今後の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

運用目標を上回るリターン

当ファンドと同一の運用戦略(以下、当運用戦略)には、「一つの経済サイクル(通常3-5年程度)を通して、「CPI*+5%」の年率リターン**を獲得する」という運用目標があります。
インフレ環境下でも安定的なキャッシュフローの成長が期待できる銘柄を組み入れること等により、当運用戦略は、過去の実績で運用目標である「CPI(消費者物価指数)+5%」の水準を上回るリターンとなりました。

  • *OECDの消費者物価指数(総合)
  • **運用費用控除前、米ドルベース
<参考>当運用戦略およびCPIの推移(年率)
  • 出所:マゼラン社、ノーザン・トラスト社、OECD
  • 上記は当運用戦略の実績であり、当ファンドの実績ではありません。
  • 運用目標(CPI+5%)は、OECDの消費者物価指数(総合)(前月比、季節調整前)を指数化し年率換算したものに5%を加算して算出。なお、当指数は当ファンドのベンチマークではありません。
  • 当運用戦略の実績は、運用費用控除前、米ドルベースです。より長期の運用成果を示すため掲載するものであり、当ファンドの将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。 上記の運用目標は、運用費用控除前、米ドルベースの目標値です。当ファンドの基準価額には、別途、年率1.7985%(税抜1.635%)程度の運用管理費用(信託報酬)および為替変動等の影響がある点にご留意ください。また、当該運用目標は当資料作成日時点のものであり、将来予告なく変更する場合があります。
  • 上記は過去の実績であり、今後の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

各ファンドの運用実績


【動画】ファンドコンセプトのご紹介




東京海上・世界モノポリー戦略株式ファンド(毎月決算型)
販売会社一覧

取次販売会社

東京海上・世界モノポリー戦略株式ファンド(年1回決算型)
販売会社一覧

取次販売会社

各ファンドの概要・リスク・手数料等

    本ページ冒頭に記載の運用目標は、一つの経済サイクル(通常3~5年程度)を通した目標です。あくまで、当ファンドが採用する運用戦略の目標であり、当ファンドの運用成果等を保証するものではありません。当該運用目標は本ページ作成日時点のものであり、将来予告なく変更する場合があります。当ファンドの基準価額には、別途、年率1.7985%(税抜1.635%)程度の運用管理費用(信託報酬)および為替変動等の影響がある点にご留意ください。CPIとは、OECDの消費者物価指数(総合)のことを指します。また、CPIは当ファンドのベンチマークではありません。上記は、当ファンドの将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

    世界株式:MSCIワールド指数、公益株式:MSCI世界公益株価指数(ともに米ドルベース、税引後配当込み)
  • 当資料で使用した各MSCI指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI社に帰属します。また、MSCI社は指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。MSCI社の許諾なしにインデックスの一部または全部を複製、頒布、使用等することは禁じられています。MSCI社は当ファンドとは関係なく、当ファンドから生じるいかなる責任も負いません。

投資信託ご購入の注意

  • 当ページは、東京海上アセットマネジメントが作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。お申込みに当たっては必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧の上、ご自身でご判断ください。投資信託説明書(交付目論見書)は販売会社までご請求ください。
  • 当ページの内容は作成日時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • 当ページは信頼できると考えられる情報に基づき作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当ページに掲載された図表等の内容は、将来の運用成果や市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。
  • 投資信託は、値動きのある証券等(外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。
  • 投資信託は金融機関の預金とは異なり元本が保証されているものではありません。委託会社の運用指図によって信託財産に生じた利益および損失は、全て投資家に帰属します。
  • 投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 投資信託は、預金および保険契約ではありません。また、預金保険や保険契約者保護機構の対象ではありません。
  • 登録金融機関から購入した投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。