堅調な運用実績が支持され、純資産総額が大きく拡大

当ファンドは、モノポリー企業^*の安定的な利益成長やインフレ環境下での高い価格決定力等を背景に多くの投資家の皆さまからご支持をいただき、毎月決算型・年1回決算型の純資産総額合計は約607億円^**と、2022年以降大きく残高を伸ばしています。

• *生活に必要不可欠なモノやサービスを提供し、一定の国・地域で独占的に事業を行う企業のこと。
• **2024年1月31日時点

• ※基準価額、基準価額（税引前分配金再投資）は1万口当たり、信託報酬控除後のものです。
• ※年1回決算型は2024年1月31日時点で分配実績がないため、基準価額（税引前分配金再投資）を掲載していません。
• ※騰落率は、基準価額（税引前分配金再投資）をもとに計算したものであり、実際の投資家利回りとは異なります。
• ※分配金額は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。分配対象額が少額の場合等には、分配を行わないことがあります。
• ※毎月決算型の第1期～第3期は無分配
• ※上記は過去の実績であり、今後の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
• ※ 年６回決算型についてはこちらでご確認ください。

当ファンドが注目するモノポリー企業は、生活に不可欠なモノ・サービス等を提供し、私たちの暮らしを支えています。
公共性の高い事業を展開する特性上、結果として一定の地域において独占的となることから、企業間の競争が激化する中でも「競争にさらされにくい」という特性があります。
モノポリー企業には、以下のような特徴があります。

• ※ 上記は当社が一般的にモノポリー企業の特徴と考える例をあげたものであり、すべてのモノポリー企業が当てはまるものではありません。

当ファンドが注目する事業の一例

• ※ 上記は一例であり、すべてを示すものではありません。

当ファンドは、モノポリー企業の中でも、事業が規制や法律に守られている銘柄を選別して投資しており、これは当ファンドならではの強みであるといえます。

電力業界を例に銘柄選別の視点についてご説明します。電力業界の中でも、電力自由化（規制緩和）の影響により、多くの国で価格競争などの企業間競争にさらされている発電・小売事業ではなく、規制下に置かれ競争のない環境にあると言える送電・配電事業が持続的な競争優位性を発揮できると予想し、当ファンドではこのような企業を厳選して投資しています。

• ※ 上記は、一例でありすべてを示すものではありません。
• ※ 上記は当資料作成日時点のマゼラン社、ノーザン・トラスト社の見解であり、予告なく変更される場合があります。

こうした規制等で守られた事業を展開する企業は、安定した利益成長が期待されます。

• 出所：マゼラン社、ノーザン・トラスト、FactSetのデータを基に東京海上アセットマネジメント作成
• ※ 上記は、2023年12月末時点のMSCI世界公益株価指数の構成銘柄を当ファンドの保有銘柄と非保有銘柄に分類し、それぞれの銘柄群のEBITDA（米ドルベース）の合計値を指数化したもの。MSCI世界公益株価指数は当ファンドのベンチマークではありません。
• ※ EBITDA（イービットディーエー）とは、税引前利益に支払利息、減価償却費を加えて算出される利益のこと。


• ※ 上記は過去の実績であり、今後の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

当ファンドと同一の運用戦略(以下、「当運用戦略」）の過去の実績を見ると、モノポリー企業が多く含まれる公益株式と比較して低いリスクで、高いリターンを獲得していることが分かります。

• 出所：マゼラン社、ノーザン・トラスト、ブルームバーグのデータを基に東京海上アセットマネジメント作成
※ 当運用戦略は、当ファンドが実質的に採用する戦略と同一の手法を用いた運用戦略の実績（運用費用控除前）であり、当ファンドのものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。 ※ 当運用戦略はコンポジット（2011年12月末算出開始）の月次リターンを基に算出しています。コンポジットとは、類似の投資戦略に基づき運用される複数のファンドの運用実績を加重平均して算出したものです。
• ※ 上記で使用した指数については、後掲の「本ページで使用した市場指数について」をご参照ください。なお、各指数は当ファンドのベンチマークではありません。
• ※ リターンおよびリスク（標準偏差）は月次リターンを年率換算。
• ※ 上記は過去の実績であり、今後の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

当ファンドでは、公共サービス（電力・水道等）や交通・輸送サービス（有料道路・空港等）、社会サービス（病院・学校等）といった事業に着目しています。
その中でも、安定成長が期待できる公共サービス（公益株式）と、より高い成長が期待できる交通・輸送サービス（インフラ株式）中心に投資を行っており、安定と成長を兼ね備えた資産構成としています。

当ファンドの業種別構成

• 出所：マゼラン社、ノーザン・トラスト社のデータを基に東京海上アセットマネジメント作成
• ※ 当ファンドが実質的に投資する「アンカーMFG世界モノポリー戦略株式マザーファンド」(以下、マザーファンド）の資産の状況です。
• ※ 比率はマザーファンドの純資産総額に対する割合。
• ※ 業種はマゼラン社による分類。
• ※ 四捨五入の関係上、合計が100％にならない場合があります。
• ※ 上記は過去の実績であり、今後の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

当ファンドと同一の運用戦略（以下、当運用戦略）には、「一つの経済サイクル（通常3-5年程度）を通して、「CPI^*＋5％」の年率リターン^**を獲得する」という運用目標があります。
インフレ環境下でも安定的なキャッシュフローの成長が期待できる銘柄を組み入れること等により、当運用戦略は、過去の実績で運用目標である「CPI（消費者物価指数）＋5％」の水準を上回るリターンとなりました。

• *OECDの消費者物価指数（総合）
• **運用費用控除前、米ドルベース

• 出所：マゼラン社、ノーザン・トラスト社、OECDのデータを基に東京海上アセットマネジメント作成
• ※ 運用目標（CPI+5％）は、OECDの消費者物価指数（総合）（前月比、季節調整前）を指数化し年率換算したものに5％を加算して算出。なお、当指数は当ファンドのベンチマークではありません。
※ 当運用戦略は、当ファンドが実質的に採用する戦略と同一の手法を用いた運用戦略の実績（運用費用控除前）であり、当ファンドのものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。 ※ 当運用戦略はコンポジット（2011年12月末算出開始）の月次リターンを基に算出しています。コンポジットとは、類似の投資戦略に基づき運用される複数のファンドの運用実績を加重平均して算出したものです。 ※ 上記の運用目標は、運用費用控除前、米ドルベースの目標値です。当ファンドの基準価額には、別途、年率1.7985％（税抜1.635％）程度の運用管理費用（信託報酬）および為替変動等の影響がある点にご留意ください。また、当該運用目標は当資料作成日時点のものであり、将来予告なく変更する場合があります。
• ※ 上記は過去の実績であり、今後の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

各ファンドの運用実績