日本株ファンド特集
東京海上・ジャパンシリーズ

東京海上・ジャパン・レジリエンス株式オープン

追加型投信/国内/株式

強靭なビジネスモデルを有する企業に投資

「東京海上・ジャパン・レジリエンス株式オープン」は、外部環境の変化に対する耐性や秀でた競争優位性、独自のブランド力など、強靭(レジリエンス)なビジネスモデルを有し、「いかなる環境においても着実に利益成長を実現していくと判断する企業(以下、レジリエンス企業と言います。)」の株式に投資を行うファンドです。

レジリエンスとは

ファンドのポイント

POINT 01

着実な利益成長が期待できる「レジリエンス企業」に着目

長期的な株価と企業の利益は連動する傾向にあり、当ファンドでは、長期にわたり着実な利益成長が実現できると考える企業に投資します。

投資判断上の着眼点・「レジリエンス企業」が持つ特性

  • 上記はイメージです。また、上図の特性は東京海上アセットマネジメントの見解です。

POINT 02

高い確度で「利益成長する企業」に投資

当ファンドでは、当社アナリストによる徹底したリサーチにより、利益成長が「確からしい」銘柄を選別し、組入銘柄における将来の利益成長の確度向上に努めます。

「確からしさ」に基づく着実な利益成長に期待

  • 上記はイメージです。

Point1、2による企業選定により厳選した20~30銘柄程度*へ均等投資を行い、
適宜リバランスすることで、資産の成長を効率的に追求します。



  • * 組入銘柄数は当ページ作成日時点のものであり、予告なく変更となる場合があります。
  • 均等投資を基本としますが、予告なく変更となる場合があります。

厳しい環境下でも堅調なパフォーマンスを発揮

新型コロナウイルスの感染拡大に対する懸念を背景に国内株式市場が大幅に下落する中、当ファンドの年初来のパフォーマンスは+6.3%と、同期間のTOPIX(東証株価指数)(配当込み)を14.5%上回って推移しています。(2020年6月30日時点)

年初来のパフォーマンス推移

期間:2019年12月30日~2020年6月30日

グラフ:年初来のパフォーマンス推移

  • 上記グラフは年初来の運用実績です。設定来の基準価額の推移は以下のリンク先をご覧ください。

年初来騰落率

2020年6月30日時点

グラフ:年初来騰落率

  • 出所:ブルームバーグ
  • 【年初来のパフォーマンス推移のグラフ】
  • 2019年12月30日のデータを10,000として指数化。
  • 当ファンドのパフォーマンスは、信託報酬控除後、税引前分配金再投資ベース、1万口当たりの基準価額を基に算出しています。

  • 【年初来騰落率のグラフ】
  • 騰落率は、税引前分配金を再投資したものとして計算した基準価額を基に算出しているため、実際の投資家利回りとは異なります。
  • 基準価額は、1万口当たり、信託報酬控除後で表示しています。

  • TOPIX(配当込み):当ファンドのベンチマークではありません。
  • 上記は過去の実績であり、今後の運用成果等を示すものではありません。

レジリエンス企業のご紹介

※2020年6月30日時点

レジリエンスなビジネスモデルを有し、利益成長の実現可能性が高いと当社が判断する、 当ファンドの保有銘柄をご紹介します。


ヤオコー

埼玉県を中心に千葉県、群馬県、茨城県、東京都、栃木県、神奈川県の1都6県に店舗展開するスーパーマーケット。
特定地域に集中して出店するドミナント戦略による店舗数拡大を図る一方、キッチンサポートコーナーを設け、毎日の献立メニューなどの実演を行うなど同業他社との差別化を図り競争力向上に努めている。
同社は、競争の激しいスーパーマーケット業界において、2020年3月期には31期連続で増収増益を達成。創業130周年の節目を迎える次期においても、増収増益を計画している。

<株価と一株当たり利益(EPS)の推移>
期間:2010年度~2021年度、期末ベース(3月)(株価は2019年度末まで)

グラフ:ヤオコーの株価推移

  • 出所:各社HP、ブルームバーグ
  • 上記は過去の実績であり、将来の運用成果や運用動向などを示唆・保証するものではありません。
  • 図の一株当たり利益は、調整後1株当たり利益(予想は、作成日時点のブルームバーグ予想)です。

日本M&Aセンター

日本M&Aセンターは「中堅・中小企業M&A仲介」に特化し、リーディング・カンパニーとしての圧倒的なポジションを確立。
同社は、2020年3月期において過去最多となるM&A仲介を成約し、10期連続で過去最高益を更新。 新型コロナウイルスの影響による世界的な消費の落ち込みや生産活動の停滞などにより、多くの中小企業の存続が危ぶまれる可能性がある中、同社はこれまで以上に「M&A業務を通じて企業の存続と発展に貢献する」という経営理念の体現を目指すべく、1社でも多くの企業の役に立てるよう全力で取り組むとしている。

<株価と一株当たり利益(EPS)の推移>
期間:2010年度~2021年度、期末ベース(3月)(株価は2019年度末まで)

グラフ:日本M&Aセンターの株価推移

  • 出所:各社HP、ブルームバーグ
  • 上記は過去の実績であり、将来の運用成果や運用動向などを示唆・保証するものではありません。
  • 図の一株当たり利益は、調整後1株当たり利益(予想は、作成日時点のブルームバーグ予想)です。
  • 上記記載の銘柄は2020年6月30日時点の、東京海上・ジャパン・レジリエンス株式マザーファンドの保有銘柄です。
  • 上記は個別銘柄への投資を推奨するものではありません。また、今後のファンドへの組み入れを保証するものではありません。
  • 上記は過去の実績および将来の見通しであり、今後の運用成果等を示すものではありません。

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投資信託ご購入の注意

  • 当ページは、東京海上アセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。お申込みに当たっては必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧の上、ご自身でご判断ください。投資信託説明書(交付目論見書)は販売会社までご請求ください。
  • 当ページの内容は作成日時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • 当ページは信頼できると考えられる情報に基づき作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当ページに掲載された図表等の内容は、将来の運用成果や市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。
  • 投資信託は、値動きのある証券等(外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。
  • 投資信託は金融機関の預金とは異なり元本が保証されているものではありません。委託会社の運用指図によって信託財産に生じた利益および損失は、全て投資家に帰属します。
  • 投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • 投資信託は、預金および保険契約ではありません。また、預金保険や保険契約者保護機構の対象ではありません。
  • 登録金融機関から購入した投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。

本ページで使用している市場指数について

TOPIXは東京証券取引所が発表している東証市場第一部全銘柄の動きを捉える株価指数です。TOPIXの指数値および商標は、東京証券取引所の知的財産であり、TOPIXに関するすべての権利およびノウハウは東京証券取引所が有します。東京証券取引所は、TOPIXの指数値の算出もしくは公表の方法の変更、公表の停止、TOPIXの商標の変更、使用の停止を行う場合があります。