強靭なビジネスモデルを有する企業に投資
「東京海上・ジャパン・レジリエンス株式オープン」は、外部環境の変化に対する耐性や秀でた競争優位性、独自のブランド力など、強靭（レジリエンス）なビジネスモデルを有し、「いかなる環境においても着実に利益成長を実現していくと判断する企業（以下、レジリエンス企業と言います。）」の株式に投資を行うファンドです。
レジリエンスとは
- 極度の不利な状況に直面しても正常な平衡状態を維持することができる能力
- 急速なテクノロジーの進化等に伴い、企業を取り巻く環境は不確実性が増しており、企業の成長に求められる能力として「レジリエンス」への注目が高まっています。
ファンドのポイント
POINT 01
着実な利益成長が期待できる「レジリエンス企業」に着目
長期的な株価と企業の利益は連動する傾向にあり、当ファンドでは、長期にわたり着実な利益成長が実現できると考える企業に投資します。
- ※ 上記はイメージです。また、上図の特性は東京海上アセットマネジメントの見解です。
POINT 02
高い確度で「利益成長する企業」に投資
当ファンドでは、当社アナリストによる徹底したリサーチにより、利益成長が「確からしい」銘柄を選別し、組入銘柄における将来の利益成長の確度向上に努めます。
- ※ 上記はイメージです。
Point1、2による企業選定により厳選した20～30銘柄程度*へ均等投資を行い、
適宜リバランスすることで、資産の成長を効率的に追求します。
- * 組入銘柄数は当ページ作成日時点のものであり、予告なく変更となる場合があります。
- ※ 均等投資を基本としますが、予告なく変更となる場合があります。
厳しい環境下でも堅調なパフォーマンスを発揮
新型コロナウイルス感染拡大への懸念を背景として、2020年の初めに国内株式市場は大幅に下落しました。しかし、当ファンドはその後大きく反発し、設定来のパフォーマンスは＋24.6％と、堅調に推移しています。（2022年2月末時点）
設定来のパフォーマンス推移
- ※ 基準価額は、信託報酬控除後、税引前分配金再投資ベース、1万口当たりの基準価額を基に算出しています。また、設定日前営業日を10,000円としています。
- ※ 騰落率は、税引前分配金を再投資したものとして計算した基準価額を基に算出しているため、実際の投資家利回りとは異なります。
- ※ 上記は過去の実績であり、今後の運用成果等を示すものではありません。
レジリエンス企業のご紹介
※2022年2月末時点
レジリエンスなビジネスモデルを有し、利益成長の実現可能性が高いと当社が判断する、 当ファンドの保有銘柄をご紹介します。
メニコン
1951年創業のコンタクトレンズメーカー。
ハードレンズを中心に世界の市場でトップクラスのシェアを有する。
同社は、130万人超の会員数を有する定額の会員制システム「メルスプラン」を運営。現在は1dayレンズや老視（老眼）など新たな需要の取り込みに取り組んでいる。
一方、中国を中心に海外事業も拡大を続けており、海外売上高比率は2016年の11.3％から2021年3月期は17.6％に上昇。同社は2026年3月期までに同比率を35％まで引き上げることを目指している。
期間：2015年度～2022年度、期末ベース（3月）（株価は2022年2月末まで）
- 出所：作成日時点の各社公開情報、ブルームバーグ
- ※ 2015年6月上場のため、2015年度（2016年3月期）以降のデータを記載しています。
- ※ 上記は過去の実績および将来の予想であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
- ※ 図の一株当たり利益は、調整後1株当たり利益（予想は、作成日時点のブルームバーグ予想）です。
GMOペイメントゲートウェイ
クレジットカード決済などの処理サービスを提供するBtoB（企業間取引）企業。
GMOインターネットの子会社。
同社は、多様な決済手段の追加や事業領域の拡大により、2021年9月期には、2005年の上場以来16期連続となる増収営業増益を達成するなど、長期にわたり成長を続けている。
近年のE-コマースやキャッシュレス化の浸透に伴う決済代行ニーズの拡大を背景に、更なる成長を目指す一方、地方税や公共料金の決済分野強化により収益の安定化を図ることで、中長期的な収益基盤強化を目指す。
期間：2012年度～2023年度、期末ベース（9月）（株価は2022年2月末まで）
- 出所：作成日時点の各社公開情報、ブルームバーグ
- ※ 上記は過去の実績および将来の予想であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
- ※ 図の一株当たり利益は、調整後1株当たり利益（予想は、作成日時点のブルームバーグ予想）です。
- ※ 上記のコメントは、当ファンドのコンセプトをご理解いただくために2022年2月末時点の組入銘柄をご紹介するものであり、特定の銘柄の投資勧誘を目的として作成したものではありません。また、今後の組入れを保証するものではありません。
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投資信託ご購入の注意
- 当ページは、東京海上アセットマネジメントが作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。お申込みに当たっては必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧の上、ご自身でご判断ください。投資信託説明書（交付目論見書）は販売会社までご請求ください。
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- 投資信託は、値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。
- 投資信託は金融機関の預金とは異なり元本が保証されているものではありません。委託会社の運用指図によって信託財産に生じた利益および損失は、全て投資家に帰属します。
- 投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
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