予測できない事態に備え、
組入資産を厳選

愛称：円奏会ゴールド


東京海上・厳選資産バランスファンド

（毎月決算型）／（年1回決算型）

　追加型投信／内外／資産複合

資産運用においては「予測できない事態」への備えが重要

現在の低金利環境では、預貯金や個人向け国債など低リスク資産だけでは、資産を増やすことは難しい状況です。

また、近年、過去に経験のない大きな変化や不測の事態が多く発生しており、これからの資産運用においては、こうした「予測できない事態」にも備える必要性が高まっています。

組入資産を厳選することで、予測が難しいこれからの世の中の動きへの備えに加え、価格変動を低減しつつ、中長期的な資産の成長が期待できます。

日本株式の推移と2000年以降の大きな変化の一例

（2000年1月～2023年11月、月次ベース）


日本株式の推移と2000年以降の大きな変化の一例

  • 出所：ブルームバーグ
  • 日本株式：東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
  • ※ 上記は一例を示したものであり、すべてを表すものではありません。
  • ※ 上記は過去の実績であり、将来の動向やファンドの運用成果等を示唆・保証するものではありません。

安定的なリターンの獲得においては、
「大きく減らさない」ことが大切。
これからの分散投資を考える上では、収益性を考慮しつつ、
「予測できない事態への備え」を考える
必要があります。そして、今
「組入資産を厳選したバランス運用」
に注目が集まっています。

指差しicon 円 奏 会 ゴ ー ル ドでの資産運用をおススメします

円奏会ゴールドは、組入資産を厳選したバランス運用

東京海上・厳選資産バランスファンド（毎月決算型）／（年１回決算型）（愛称：円奏会ゴールド）（以下、円奏会ゴールド）は、債券・株式・金という値動きの異なる3つの厳選した資産に分散投資を行うバランスファンドです。

各資産への配分比率は、下図のように、価格変動の低減（守ること）に期待する債券に70％、資産の成長（増やすこと）に期待する株式に15％、予測できない事態への対応（備えること）に期待する金に15％を基本とし、原則として月次でリバランスを行います。

厳選した資産によるバランス運用

基本資産配分

  • ※ 各資産への投資はマザーファンド（債券：東京海上・日系事業債マザーファンド（為替ヘッジあり）、株式：東京海上・ジャパン・オーナーズ株式マザーファンド、金：東京海上・ゴールドETFマザーファンド（為替ヘッジあり））を通じて行います。
  • ※ 投資環境・経済構造等の変化によっては、資産配分を調整することがあります。
  • ※ 組入資産の価格変動や市況の動向等によっては、各資産の実際の組入比率は上記比率と異なる場合があります。
  • ※ 上図はイメージであり、実際のファンドの運用を示すものではありません。

主要資産の相関係数

（2013年11月～2023年11月、月次リターンベース）


過去10年の主要資産の相関係数を見ると、当ファンドの主要投資資産である日本債券と日本株式、金（円ヘッジベース）は異なる値動きとなっています。

  • 日本債券と日本株式は－0.17と逆相関となっています。
  • 金（円ヘッジベース）と日本株式は－0.35と逆相関となっています。
  • 日本債券と金（円ヘッジベース）は0.28と順相関ではあるものの、値動きの関係性は大きくないといえます。

主要資産の相関係数

  • 出所：野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング（以下NFRC）、ブルームバーグ
  • 上記はすべて円ベース
  • 日本債券：NOMURA-BPI（総合）、日本株式：東証株価指数（TOPIX）（配当込み）、金・金（円ヘッジベース）：金スポット価格、海外債券：FTSE世界国債インデックス（除く日本）、海外株式：MSCIコクサイ指数（配当込み）、日本REIT：東証REIT指数（配当込み）、海外REIT：S&P先進国REIT指数（除く日本、配当込み）
  • ※ 金（円ヘッジベース）に使用したヘッジコストは、日本円と米ドルの3ヵ月先渡為替レートをスポットレートで割り、月次換算しています。
  • ※ 上記は過去の実績であり、将来の動向やファンドの運用成果等を示唆・保証するものではありません。

相関係数とは
異なる2つの資産の値動きの関係性を示す数値で、＋1 ～－1の範囲で示されます。数値が+1に近づくほど値動きは同じ方向性（順相関）となり、－1に近づくほど値動きは異なる方向性（逆相関）となります。0は2つの資産の値動きに関係性がないといえます。
一般的に、複数の資産に投資をする際の分散効果を測る指標の一つです。

守　る

債券「価格変動の低減」

円建社債、日系外債に投資を行い、「価格変動の低減」を重視しつつ、安定的なリターンと国債を上回るインカムゲインの獲得を目指します。


  • ※ 市況動向等によっては、上記のようにならないことがあります。

日本国債、日本社債の利回り水準と
マザーファンド保有債券の平均利回り

（2023年11月末時点）


日本国債、日本社債の利回り水準とマザーファンド保有債券の平均利回り

  • 出所：NFRC、ブルームバーグ
  • 日本国債：日本5年国債、日本社債：NOMURA-BPI 除く国債 中期（3-7年）、
  • マザーファンド：東京海上・日系事業債マザーファンド（為替ヘッジあり）が保有する債券
  • ※ マザーファンドの利回りは、マザーファンドが保有する債券の利回りを債券の時価評価額に対する割合で加重平均したものです。また、マザーファンド（為替ヘッジ後）の利回りについては、マザーファンドが保有する外貨建債券の利回りから、日本円と米ドルの3ヵ月先渡為替レートをスポットレートで割り、年率換算したヘッジコストを差し引いて算出しています。
  • ※ 上記は、当ファンドの利回りではありません。
  • ※ 上記は過去の実績であり、将来の動向やファンドの運用成果等を示唆・保証するものではありません。

日 系 外 債 と は ？

経済のグローバル化が進む中、日本企業などの資金調達の手段も多様化しています。
日系外債とは、日本の企業や海外子会社などが外貨で資金調達などを行う際に発行する債券のことです。

チェックボックスicon 日本企業が発行するため、発行体のなじみが深い


チェックボックスicon 外貨建債券は円建債券と比べて相対的に好利回り（＊）

世界の中の日本

  • ＊ 現状の金利状況等が変化した場合には、上記のようにならないことがあります。
  • ※ 画像はイメージです。

【東京海上・日系事業債マザーファンド（為替ヘッジあり）】
  • 円建社債・日系外債に投資を行い、インカムゲインの確保と信託財産の成長を図ることを目的として運用を行います。
  • ※流動性確保の観点から、国債や地方債等を組入れる場合があります。
  • 円建社債：日本の法人が発行する円建ての社債（金融機関劣後債、生保基金債等を含みます。）をいいます。
  • 日系外債：日系発行体（日本企業もしくはその子会社、日本の政府機関等）が世界で発行する外貨建ての債券等（金融機関劣後債、生保基金債等を含みます。）をいいます。
  • ＊劣後債とは、発行体の経営破たん時に、借入金や普通社債等よりも債務弁済の順位が劣る債券のことです。その分、普通社債等に比べて利回りが高くなります。償還期限に定めのない「永久劣後債」と、償還期限がある「期限付劣後債」があります。
  • ＊生保基金債とは、生命保険会社の基金（株式会社でいう資本金）を裏づけとして発行される証券のことです。
  • 市場環境に応じて、デュレーションや円建社債・日系外債の組入比率の調整を行うことで、利回りの向上と安定的な収益の確保をめざします。
  • 組入銘柄は、取得時においてBBB格相当以上の格付を有する発行体（母体企業格付を含みます。）が発行する、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断する債券等とします。
  • 外貨建資産については、原則として、為替ヘッジを行うことにより為替変動リスクの低減を図ります。

増やす

株式「資産の成長」

株式部分には、経営者（＊1）が実質的に主要な株主である企業（＊2）（オーナー企業）の株式を主要投資対象とする東京海上・ジャパン・オーナーズ株式マザーファンドを組み入れ、中長期的なリターンの獲得をめざします。


  • ＊1 “経営者”とは、経営の中心を担っていると考えられる役員等（取締役・執行役員）を指します。
  • ＊2 “経営者が実質的に主要な株主である企業”とは、経営者およびその親族、資産管理会社等の合計持株比率（実質持株比率）が5％以上である企業とします。

マザーファンドの基準価額と年間騰落率の推移

（2013年4月24日（マザーファンドの設定前営業日）～2023年11月30日）


マザーファンドの基準価額の推移

マザーファンドの年間騰落率の推移

  • 出所：ブルームバーグ
  • ※ 基準価額は、1万口当たりで表示しています。
  • ※ 東証株価指数（TOPIX）（配当込み）は、当マザーファンドのベンチマークではありません。また、2013年4月24日を10,000円としています。
  • ＊1 ：2013年4月24日～2013年12月30日
  • ＊2 ：2023年11月30日まで
  • ※ 上記は過去の実績であり、将来の動向やファンドの運用成果等を示唆・保証するものではありません。

オ ー ナ ー 企 業 の 特 徴

チェックボックスicon 長期的な株主利益の追求

経営者自身が株主であり、また、在任期間が実質的に長期であることから、長期的な利益成長が期待できます。


チェックボックスicon 迅速な意思決定

経営者の決定が実質的な最終方針であることから、迅速な意思決定が行われ、安定的な利益成長が期待できます。

オーナー企業のイメージ

  • ※ 上記は、ファンドのコンセプトをご理解いただくためご紹介するものであり、投資対象企業が全て該当することを示すものではありません。
  • ※ 画像はイメージです。

【東京海上・ジャパン・オーナーズ株式マザーファンド】
  • 日本の株式のうち、経営者が実質的に主要な株主である企業の株式を主要投資対象とします。
  • ＊「経営者」とは、経営の中心を担っていると考えられる役員等（取締役・執行役員）を指します。
  • ＊「経営者が実質的に主要な株主である企業」とは、経営者およびその親族、資産管理会社等の合計持株比率（実質持株比率）が5％以上である企業とします。
  • 銘柄選定に際しては、経営者のリーダーシップに関する定性分析を重視しつつ、企業の成長性・収益性と比較して割安であると判断される銘柄を選別します。
  • 運用にあたっては、個別企業リサーチをもとに、銘柄選択・投資配分を決定し、ポートフォリオを構築します。

備える

金「予測できない事態への対応」

予測できない事態が発生した場合、一時的でも分散効果が弱まる場合がありますが、金は「有事の金」といわれるように、このような局面で強みを発揮する傾向にあります。

金現物価格への連動をめざす上場投資信託証券（ETF）に投資を行うことで、より高い分散効果が期待されます。

金価格の推移（米ドルベース）

（2003年11月～2023年11月、月次）


金価格の推移（米ドルベース）

  • 出所：ブルームバーグ
  • 金価格：金スポット価格（米ドルベース）
  • ※ 上記は過去の実績であり、将来の動向やファンドの運用成果等を示唆・保証するものではありません。

金 の 特 徴

チェックボックスicon 有事の金

金は「有事の金」といわれるなど、世の中の不透明性が高まる局面で選好されやすい資産といえます。金は希少性が高いことや、宝飾品などへ加工されるなど常に需要があること、実物資産のため無価値になる可能性が低いことなどが理由と考えられます。


チェックボックスicon 低金利下やインフレ下で選好

金は、債券のように金利を生む資産ではないため、高金利の環境では債券が相対的に選好されますが、低金利環境下では金が選好される傾向があります。また、貨幣価値が下落するインフレ環境下では、金そのものの価値への信用から、金の需要が高まる傾向があります。


チェックボックスicon ドル安局面に強み

金は一般的に米ドル建てで取引されており、米ドル安（米ドルの価値の低下）局面では相対的に金の価値が上昇するため、金が選好される傾向にあります。

金のイメージ

  • ※ 画像はイメージです。

【東京海上・ゴールドＥＴＦマザーファンド（為替ヘッジあり）】
  • 金現物価格（米ドル建て）への連動をめざす上場投資信託証券（ETF）に投資を行います。
  • 外貨建資産については、原則として、為替ヘッジを行うことにより為替変動リスクの低減を図ります。

貯金箱

厳選した資産で分散投資を行う
円 奏 会 ゴ ー ル ドで
予測できない事態にも備えた資産運用を。

販売会社

関西みらい銀行

各ファンドの概要・リスク・手数料等はこちら

毎月決算型


年１回決算型


使用した指数について

  • NOMURA-BPI（国債）は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社（以下、NFRCといいます。）の知的財産です。NFRCは、ファンドの運用成績等に関し、一切責任ありません。
  • TOPIXの指数値およびTOPIXにかかる標章または商標は、株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社（以下、JPXといいます。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用等TOPIXに関するすべての権利・ノウハウおよびTOPIXにかかる標章または商標に関するすべての権利はJPXが有します。JPXは、TOPIXの指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。ファンドは、JPXにより提供、保証または販売されるものではなく、ファンドの設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもJPXは責任を負いません。
  • 東証REIT指数の指数値および東証REIT指数にかかる標章または商標は、株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社（以下、JPXといいます。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用等東証REIT指数に関するすべての権利・ノウハウおよび東証REIT指数にかかる標章または商標に関するすべての権利はJPXが有します。JPXは、東証REIT指数の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。ファンドは、JPXにより提供、保証または販売されるものではなく、ファンドの設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもJPXは責任を負いません。
  • FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。FTSE Fixed Income LLCは、本ファンドの推奨、販売あるいは販売促進を行っておりません。このインデックスのデータは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income LLCは、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利はFTSE Fixed Income LLCに帰属します。
  • MSCIコクサイ指数の著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI社に帰属します。また、MSCI社は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。MSCI社の許諾なしにインデックスの一部または全部を複製、頒布、使用等することは禁じられています。MSCI社は当ファンドとは関係なく、当ファンドから生じるいかなる責任も負いません。
  • S&P先進国REIT指数は、スタンダード&プアーズ社（以下、S&P社といいます。）の持つグローバル・インデックスであるS&Pグローバル株価指数から、世界各国のREITおよびREIT制度と同様の制度に基づく銘柄を抽出して算出する指数で、浮動株修正時価総額に基づいて毎日算出されます。同指数の構成国や構成銘柄などについては定期的に見直しが実施されます。S&P先進国REIT指数の所有権およびその他一切の権利は、S&P社が有しています。S&P社は、同指数等の算出にかかる誤謬などに関し、いかなる者に対しても責任を負うものではありません。
  • ブルームバーグ・インデックスについて
    「Bloomberg®」およびブルームバーグ・グローバル総合インデックス日本（除く日本円）は、Bloomberg Finance L.P.および、同インデックスの管理者であるBloomberg Index Services Limited（以下「BISL」）をはじめとする関連会社（以下、総称して「ブルームバーグ」）のサービスマークであり、東京海上アセットマネジメント株式会社による特定の目的での使用のために使用許諾されています。ブルームバーグは東京海上アセットマネジメント株式会社とは提携しておらず、また、当ファンドを承認、支持、レビュー、推奨するものではありません。ブルームバーグは、当ファンドに関連するいかなるデータもしくは情報の適時性、正確性、または完全性についても保証しません。

投資信託ご購入の注意

  • 当ページは、東京海上アセットマネジメントが作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。お申込みに当たっては必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧の上、ご自身でご判断ください。投資信託説明書（交付目論見書）は販売会社までご請求ください。
  • 当ページの内容は作成日時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • 当ページは信頼できると考えられる情報に基づき作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当ページに掲載された図表等の内容は、将来の運用成果や市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。
  • 投資信託は、値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。
  • 投資信託は金融機関の預金とは異なり元本が保証されているものではありません。委託会社の運用指図によって信託財産に生じた利益および損失は、全て投資家に帰属します。
  • 投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
  • 投資信託は、預金および保険契約ではありません。また、預金保険や保険契約者保護機構の対象ではありません。
  • 登録金融機関から購入した投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。