上場株式や債券といった
伝統的な投資資産に代わる、
新たな選択肢として注目される
オルタナティブ・アセット。
近年、多くの投資家からの資金が流入しており、
その市場は拡大しています。
当ファンドは、オルタナティブ・アセットに投資を行う運用会社、投資会社、ファンド等の上場株式や投資信託証券への投資を通じて
オルタナティブ投資の市場拡大の恩恵を
享受することを目指します。


東京海上・
上場オルタナティブ・
アセット・マネージャーズ戦略ファンド
(愛称:オルタナゲート)
追加型投信/内外/資産複合
オルタナティブ・アセット別
運用資産残高の推移2013年〜2029年(2024年以降は予測値)


出所:Preqin、World Federation of Exchanges、IMFのデータを基に東京海上アセットマネジメント作成
※上記は過去の実績および将来の予想であり、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
オルタナティブ・アセットとは
オルタナティブ・アセットとは、上場株式や債券等の伝統的資産とは異なる投資対象資産のことで、
未上場の株式(プライベート・エクイティ)や
ファンド等が非上場企業に貸し出しているローン(プライベート・デット)等といった
一般投資家のアクセスが困難かつ希少性の高い資産のことを指します。


※上記は投資資産の違いの一例を示したものであり、全てを表すものではありません。
オルタナティブ・アセットが
注目されている背景
オルタナティブ・アセットは収益性とリスク分散という二つの側面から、
投資家にとって魅力的な選択肢となっています。
-
利回りを追求する動きが加速
低金利環境の長期化により、債券投資の魅力が低下したこと等を受け、より高いリターンを求める資金がオルタナティブ・アセットに流入
-
リスク分散ニーズの高まり
オルタナティブ・アセットは上場株式や債券と異なる値動きをする傾向があり、ポートフォリオに組み入れることでリスク分散効果が期待できる
当ファンドの特徴
当ファンドは、プライベート・エクイティやプライベート・デット、不動産、インフラ等に投資を行う
「上場ファンド」や「上場投資会社」、「上場運用会社」の株式等に投資を行い、
中長期的な株価の成長に加え、直接および間接的に投資資産からの利益獲得を目指します。
ファンドの投資対象について
-
上場運用会社
※上場運用会社の収益は、
上場運用会社が運用するファンドから得られる報酬等です。 -
上場投資会社/上場ファンド
※上場投資会社、上場ファンドの収益は、
オルタナティブ・アセットへの投資から得られる収益等です。
- 出所:各種資料を基に東京海上アセットマネジメント作成
- ※当ファンドは上場運用会社および上場投資会社の上場株式および上場ファンドへ投資します。上場株式および上場ファンドは取引所を通じて売買が可能です。
- ※上場運用会社の収益は、上場運用会社が運用するファンドから得られる報酬等であり、その株価は、運用するファンドの投資成果(リターン)が直接反映されるものではありません。運用するファンドの投資成果(リターン)が良好であっても、運用残高が減少した場合には、運用会社の収益は減少し、その株価も下落する場合があります。
- ※上記は投資対象の特徴の一例を示したものであり、全てを表すものではありません。
- ※委託会社は、プライベート・エクイティ・ファンド等の運用において締結している包括的業務提携の関係上、一部の上場ファンドを投資対象候補から除外する場合があります。
投資対象銘柄のご紹介


モデルポートフォリオ
モデルポートフォリオは、2024年10月末時点のものであり、設定後のポートフォリオや数値を保証するものではありません。
現時点での組入予定銘柄数は20銘柄程度です。
組入上位10銘柄


銘柄数:20
- ※比率は保有株式の時価総額に占める割合です。
- ※上場国、形態は東京海上アセットマネジメントによる分類。
- ※記載の銘柄は、投資候補銘柄の例として記載したものであり、当ファンドへの今後の組み入れを示唆・保証するものではありません。また、これらの銘柄の売買を推奨するものではありません。
- ※上記はモデルポートフォリオの概要であり、当ファンドの運用成果等を示唆・保証するものではありません。
<ご参考>モデルポートフォリオのパフォーマンス
(シミュレーション)
<シミュレーションの前提条件>以下のモデルポートフォリオは、当社が主な事業としてオルタナティブ投資を営むと考える銘柄を流動性等を勘案して抽出。2013年12月末から均等ウェイトで保有し、毎月末に均等ウェイトにリバランスを行う前提で算出したものであり、ウェイト付けされた上記「組入10位銘柄」のモデルポートフォリオとは異なります(2013年末以降の上場銘柄については、上場した月末時点で組入)。
2013年12月末〜2024年10月末、月次


- 出所:ブルームバーグ
- ※上記のモデルポートフォリオのパフォーマンスはシミュレーションであり、当ファンドのパフォーマンスではありません。
- ※当ファンドにはベンチマークはなく、MSCIコクサイ指数(配当込み、円ベース)は当ファンドのベンチマークではありません。
- ※上記はシミュレーションであり、当ファンドの運用成果等を示唆・保証するものではありません。
ファンドの概要・リスク・
手数料等について
販売会社一覧
取次販売会社
当ページで使用した市場指数について
- MSCIコクサイ指数(配当込み、円ベース)の著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI社に帰属します。また、MSCI社は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。MSCI社の許諾なしにインデックスの一部または全部を複製、頒布、使用などすることは禁じられています。MSCI社は当ファンドとは関係なく、当ファンドから生じるいかなる責任も負いません。
投資信託ご購入の注意
- 当ページは、東京海上アセットマネジメントが作成した資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。お申込みに当たっては必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧の上、ご自身でご判断ください。投資信託説明書(交付目論見書)は販売会社までご請求ください。
- 当ページの内容は作成日時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
- 当ページは信頼できると考えられる情報に基づき作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当ページに掲載された図表等の内容は、将来の運用成果や市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。
- 投資信託は、値動きのある証券等(外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。
- 投資信託は金融機関の預金とは異なり元本が保証されているものではありません。委託会社の運用指図によって信託財産に生じた利益および損失は、全て投資家に帰属します。
- 投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
- 投資信託は、預金および保険契約ではありません。また、預金保険や保険契約者保護機構の対象ではありません。
- 登録金融機関から購入した投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。

オルタナティブ・アセットの代表格
プライベート・エクイティ
概要
プライベート・エクイティ投資とは、主に未上場企業の株式等への投資を通じて、投資先企業の構造改革や収益性の向上、経営サポート等で企業価値向上を働きかけることでリターンを獲得する投資のことをいいます。
プライベート・エクイティと企業の成長ステージ
未上場企業の創業初期から拡大成長期、成熟期、経営不振や経営の再構築を必要とする衰退期等、企業の様々なライフサイクルに合った形で投資を行うことで企業をサポートしています。


- 出所:各種資料を基に東京海上アセットマネジメント作成
- ※上記はプライベート・エクイティの一例を示したものであり、全てを表すものではありません。また、当ファンドはプライベート・エクイティに直接投資は行いません。


資金調達の選択肢として存在感が増す
プライベート・デット
概要
プライベート・デット投資とは、ファンド等が非上場企業に貸し出しているローンに対する投資のことをいいます。
主に企業の負債に対するインカムゲイン(利子等の収入)を目的とした投資であるため、キャピタルゲイン(値上がり益)を目的としたプライベート・エクイティ投資と比較すると相対的にリターンは低くなる一方、担保による保全が期待できます。
金融危機後の規制強化による銀行融資の低迷、プライベート・デットの融資条件の柔軟性の高さ等を背景にプライベート・デットを活用する企業は増加しています。



- 出所:Preqin、各種資料を基に東京海上アセットマネジメント作成
- ※上記はプライベート・デットの一例を示したものであり、全てを表すものではありません。また、当ファンドはプライベート・デットに直接投資は行いません。

その他のオルタナティブ・アセット
インフラ
概要
インフラ投資とは、公益事業(発電、送配電、通信、ガス、水道)といった経済インフラや、学校、病院、官公庁施設といった社会インフラに対する投資のことをいいます。収益構造上、景気変動の影響を受けづらく、インフレ耐性(収入がインフレ連動となっているケースが多い)があり長期的に安定したリターンが期待されます。
※上記はその他のオルタナティブ・アセットの一例を示したものであり、全てを表すものではありません。また、当ファンドはインフラに直接投資は行いません。

- ※上記はその他のオルタナティブ・アセットの一例を示したものであり、全てを表すものではありません。また、当ファンドはインフラに直接投資は行いません。

その他のオルタナティブ・アセット
不動産
概要
不動産投資とは、オフィス、商業施設、産業施設、集合住宅、ホテル等の商業用不動産に投資し、主として家賃収入を源泉とするインカムゲインと、資産価値向上によるキャピタルゲインの獲得を目指すものです。
※上記はその他のオルタナティブ・アセットの一例を示したものであり、全てを表すものではありません。また、当ファンドは不動産に直接投資は行いません。

- ※上記はその他のオルタナティブ・アセットの一例を示したものであり、全てを表すものではありません。また、当ファンドは不動産に直接投資は行いません。