！数ファンドの主なリスクファンドの費用価格変動リスク為替変動リスクカントリーリスク流動性リスク基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。購入時手数料信託財産留保額運用管理費用（信託報酬）その他の費用・手料※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、事前に表示することができません。投資する有価証券等の値動きにより基準価額は変動します。したがって、投資元本は保証されているものではなく、投資元本を割り込むことがあります。運用による損益は、全て投資者に帰属します。投資信託は預貯金や保険と異なります。ファンドへの投資には主に以下のリスクが想定されます。投資者が直接的に負担する費用投資者が信託財産で間接的に負担する費用[一般的な留意事項]●当資料は、東京海上アセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。お申込みに当たっては必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧の上、ご自身でご判断ください。投資信託説明書（交付目論見書）は販売会社までご請求ください。●当資料の内容は作成日時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当資料に掲載された図表などの内容は、将来の運用成果や市場環境の変動などを示唆・保証するものではありません。●投資信託は、値動きのある証券など（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。●投資信託は金融機関の預金とは異なり元本が保証されているものではありません。委託会社の運用指図によって信託財産に生じた利益および損失は、全て投資家に帰属します。●投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。●投資信託は、預金および保険契約ではありません。また、預金保険や保険契約者保護機構の対象ではありません。●登録金融機関から購入した投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績・財務状況、市場の需給等を反映して変動します。株価は、短期的または長期的に大きく下落することがあります（発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。）。組入銘柄の株価が下落した場合には、基準価額が下落する要因となります。また、ファンドでは、比較的少数の銘柄への投資を行うことがあるため、より多くの銘柄への投資を行うファンドと比べて、1銘柄の株価変動が投資全体の成果に及ぼす影響度合いが大きくなる場合があります。外貨建資産の円換算価値は、資産自体の価格変動の他、当該外貨の円に対する為替レートの変動の影響を受けます。為替レートは、各国・地域の金利動向、政治・経済情勢、為替市場の需給その他の要因により大幅に変動することがあります。組入外貨建資産について、当該外貨の為替レートが円高方向にすすんだ場合には、基準価額が下落する要因となります。投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想以上に下落したり、投資方針に沿った運用が困難となることがあります。また、投資対象国・地域には新興国が含まれています。新興国を取巻く社会的・経済的環境は不透明な場合もあり、金融危機、デフォルト（債務不履行）、重大な政策変更や様々な規制の新たな導入等による投資環境の変化が、先進国への投資に比べてより大きなリスク要因となることがあります。さらに、新興国においては市場規模が小さく流動性が低い場合があり、そのため組入資産の価格変動が大きくなることがあります。受益者から解約申込があった場合、組入資産を売却することで解約資金の手当てを行うことがあります。その際、組入資産の市場における流動性が低いときには直前の市場価格よりも大幅に安い価格で売却せざるを得ないことがあります。この場合、基準価額が下落する要因となります。購入価額に3.3％（税抜3％）の率を乗じて得た額を上限として販売会社が個別に定める額とします。※詳しくは販売会社にお問い合わせください換金申込受付日の翌営業日の基準価額の0.5％ファンドの純資産総額に年率1.903％（税抜1.73％）を乗じて得た額以下の費用・手数料等がファンドから支払われます。・ 監査法人に支払うファンドの監査にかかる費用ファンドの純資産総額に年率0.011％（税込）をかけた額（上限年99万円）を日々計上し、毎計算期間の最初の６カ月終了日および毎計算期末または信託終了の時にファンドから支払われます。・ 組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料・ 資産を外国で保管する場合にかかる費用・ 信託事務等にかかる諸費用※監査にかかる費用を除く上記の費用・手数料等は、取引等により変動するため、事前に料率、上限額等を表示することができません。※詳細は投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。※詳細は投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。1313
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