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東京海上・米国高配当成長株式ファンド(Wプレミアムコース)(毎月決算型)(愛称:イーグルハイ)

当ファンドの主なリスクについて

詳細は投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

当ファンドは、主に投資信託証券への投資を通じて外国の株式等値動きのある証券を実質的な投資対象としますので、基準価額は変動します。したがって、当ファンドは元本が保証されているものではありません
委託会社の運用指図によって信託財産に生じた利益および損失は、全て投資者に帰属します
投資信託は預貯金や保険と異なります
当ファンドへの投資には主に以下のリスクが想定され、これらの影響により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります

株価変動リスク 株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績・財務状況、市場の需給等を反映して変動します。株価は、短期的または長期的に大きく下落することがあります(発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります)。組入銘柄の株価が下落した場合には、基準価額が下落する要因となります。
為替変動リスク 外貨建資産の円換算価値は、資産自体の価格変動の他、当該外貨の円に対する為替レートの変動の影響を受けます。為替レートは、各国・地域の金利動向、政治・経済情勢、為替市場の需給その他の要因により大幅に変動することがあります。組入外貨建資産について、当該外貨の為替レートが円高方向にすすんだ場合には、基準価額が下落する要因となります。
カバード・コール戦略の利用に伴うリスク 「Wプレミアムコース」固有のリスク
  • ・「Wプレミアムコース」はコール・オプションの売却を行うため、株価の上昇や円安・米ドル高の場合でも、コール・オプションの権利行使価格を超える差益を放棄することになり、コール・オプションの売却をしない場合に比べて投資成果が劣る可能性があります。
  • ・カバード・コール戦略において、コール・オプションの満期日をまたいで株価の水準や円に対する米ドルの価格が変動した際には、その後、株価や円に対する米ドルの価格が当初の水準に戻った場合でも、基準価額は当初の水準を下回る可能性があります。
  • ・換金等に伴いカバード・コール戦略を解消する場合、コストが発生し基準価額が下落する要因となります。
  • ・市場環境、資産規模あるいは大量の資金流出入が発生した場合やその他やむを得ない事情が発生した場合等にはカバード・コール戦略を十分に行えない場合があります。
カントリーリスク 投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想以上に下落したり、投資方針に沿った運用が困難となることがあります。
信用リスク 一般に、公社債や短期金融商品等の発行体にデフォルト(債務不履行)が生じた場合、またはデフォルトが予想される場合には、当該公社債等の価格は大幅に下落することになります。したがって、組入公社債等にデフォルトが生じた場合、またデフォルトが予想される場合には、基準価額が下落する要因となります。
流動性リスク 受益者から解約申込があった場合、組入資産を売却することで解約資金の手当てを行うことがあります。その際、組入資産の市場における流動性が低いときには直前の市場価格よりも大幅に安い価格で売却せざるを得ないことがあります。この場合、基準価額が下落する要因となります。

投資信託ご購入の注意

  • ・当ページは、東京海上アセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。お申込みに当たっては必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧の上、ご自身でご判断ください。投資信託説明書(交付目論見書)は販売会社までご請求ください。
  • ・当ページの内容は作成日時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • ・当ページは信頼できると考えられる情報に基づき作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当ページに掲載された図表等の内容は、将来の運用成果や市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。
  • ・投資信託は、値動きのある証券等(外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。
  • ・投資信託は金融機関の預金とは異なり元本が保証されているものではありません。委託会社の運用指図によって信託財産に生じた利益および損失は、全て投資家に帰属します。
  • ・投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • ・投資信託は、預金および保険契約ではありません。また、預金保険や保険契約者保護機構の対象ではありません。
  • ・登録金融機関から購入した投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。
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