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東京海上・円資産バランスファンド(毎月決算型) (愛称:円奏会)

概要

主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、国内の複数の資産(債券、株式、REIT)に分散投資し、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指して運用を行います。

ファンドレポート

ファンドの特色

タイトル1

タイトル2

・上記の資産配分比率を基本としますが、当ファンドの基準価額の変動リスクが大きくなった場合には、基準価額の変動リスクを年率3%程度に抑制することを目標として、株式とREITの資産配分比率をそれぞれ引き下げ、その引き下げた部分は短期金融資産等により運用します。
(株式とREITの資産配分は、ほぼ同じ比率とします。)

※上記の数値は、ファンドのリスク水準の目標値であり、目標が達成されることを約束・保証するものではありません。 また、ファンドのリターンの目標を意味するものではありません。基準価額の変動リスクを目標通りに抑えることができたかどうかにかかわらず、運用成績はマイナスとなることがあります。 将来的に市場環境が大きく変動した場合等には、事前にお知らせすることなく、目標リスクの水準(年率3%程度)を見直すことがあります。

基本資産配分比率

  • ※上記のイメージ図は、日本株式および日本REITの資産配分比率調整についてご理解いただくために記載したものであり、実際のファンドの運用を示すものではありません。
  • ※組入資産の価格変動や市況の動向等によっては、各資産の実際の組入比率は上記比率と異なる場合があります。常に上記の通り運用することを示すものではありません。

【ご参考】価格変動リスクについて

価格が上下に変動する振れ幅の程度のことであり、一般に標準偏差を使用します。
標準偏差とは、散らばり具合(ばらつき)を示す指標であり、ファンドのリターンの標準偏差が小さい程、リスクは小さいといえます。また、逆に、リターンの標準偏差が大きい程、リスクは大きいということになります。
年率3%の標準偏差とは、1年間のリターンが平均リターンから±3%の範囲内に約3分の2の確率で収まるということです。
したがって、リスクを3%程度に抑制して運用を行っていたとしても、ファンドの実際の運用成績は±3%を大きく超えて変動することがあります。

各マザーファンドの主な特色

東京海上・円建て投資適格債券マザーファンド

  • ◇わが国の法人が発行する円建ての社債(金融機関劣後債、生保基金債等を含みます。)を主要投資対象とします。
  • ◇投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上の格付を取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると考えられる債券を投資対象とします。
  • ◇組入銘柄は、投資する債券等の残存年限を幅広く分散することにより、できる限り金利変動リスクを平均化し、収益性の確保を目指します。
  • ◇ポートフォリオ利回り向上のため、社債以外の円建ての債券等に幅広く投資を行う場合があります。また、流動性確保の観点から、国債や地方債等にも投資を行う場合があります。
  • ●劣後債とは、発行体の経営破たん時に、借入金や普通社債等よりも債務弁済の順位が劣る債券のことです。その分、普通社債等に比べて利回りが高くなります。償還期限に定めのない「永久劣後債」と、償還期限がある「期限付劣後債」があります。
  • ●生保基金債とは、生命保険会社の基金(株式会社でいう資本金)を裏づけとして発行される証券のことです。

東京海上・高配当低ボラティリティ日本株マザーファンド

  • ◇わが国の株式を主要投資対象とし、流動性や信用リスク等を勘案して選定した銘柄に投資します。
  • ◇ポートフォリオ全体の配当利回りを高める戦略と価格変動リスクを低く抑える戦略を組み合わせることで、ポートフォリオ全体の価格変動リスクをTOPIXの価格変動リスクより低く抑えつつ、中長期的にTOPIXと同程度のリターンを目指します。
  • ◇原則として、株式への組入比率を高位に維持します。

TMA日本REITマザーファンド

  • ◇わが国の金融商品取引所に上場されている不動産投資信託証券(REIT)を主要投資対象とします。
  • ◇REITへの投資にあたっては、REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ、流動性・信用力等を勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し、日本REIT市場の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行います。
  • ◇REITの組入比率は、原則として高位を維持することを基本とします。

※資金動向、市況動向等の事情によっては、上記のような運用ができない場合があります。

タイトル3

・毎月23日(休業日の場合は翌営業日)を決算日とし、収益分配金額は、委託会社が基準価額の水準、市況動向等を勘案して決定します。

毎月分配イメージ図

  • ※分配対象額が少額の場合等には、分配を行わないことがあります。
  • ※上記はイメージ図であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について、示唆・保証するものではありません。 実際の分配金額は運用実績に応じて決定されます。

【分配金に関する留意事項】

投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。 なお、分配金の有無や金額は確定したものではありません。 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。 また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。受益者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全額が、実質的には元本の一部払い戻しに相当する場合があります。 ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

ポイント1

  • ・国内の円建て資産にのみ投資しますので、為替変動リスクはありません。
  • ・値動きの方向性が異なる傾向がある日本債券と日本株式、日本REITに分散投資します。
    • ◇景気拡張等による金利の上昇基調時は、一般的に債券価格は下落し、株式およびREITの価格は上昇する傾向があります。
    • ◇景気後退期や経済情勢が不安定な時期は、一般的に投資家の安全志向が強まり、債券価格は上昇し、株式およびREITの価格は下落する傾向があります。

参考グラフ

出所:野村證券、Thomson Datastream、ブルームバーグ

  • 日本債券:NOMURA-BPI事業債(長期(7-11年))
  • 日本株式:TOPIX(配当込み)
  • 日本REIT:東証REIT指数(配当込み)
  • 日本10年国債利回り:ジェネリック10年国債利回り

※上記はシミュレーションおよび過去の実績であり、将来の動向や当ファンドの運用成果等を示唆・保証するものではありません。

ポイント2

・基本資産配分比率(日本債券:70%、日本株式:15%、日本REIT:15%)にかかわらず、ファンドの基準価額の変動リスクが大きくなった場合、基準価額の変動リスクを年率3%程度に抑えることを目標として、日本株式および日本REITの資産配分比率をそれぞれ引き下げます。

※日本株式と日本REITの資産配分比率は、同程度とします。

日本株式と日本REITの価格変動と資産配分比率調整イメージ図

  • ※上記のイメージ図は、日本株式および日本REITの価格変動と資産配分比率調整についてご理解いただくために記載したものであり、実際のファンドの運用を示すものではありません。
  • ※組入資産の価格変動や市況の動向等によっては、各資産の実際の組入比率は上記比率と異なる場合があります。常に上記の通り運用することを示すものではありません。

ポイント3

・主に、『安定した値動き』に期待する日本債券と、『成長性』および『日本債券よりも相対的に高い利回り』に期待する日本株式、日本REITに、市場環境に応じたバランスで分散投資し、中長期的に安定した運用を目指します。

運用シミュレーションと5年間収益率の推移図

出所:Thomson Datastream、BofAメリルリンチ

当ファンドの運用シミュレーション 下記の日本債券、日本株式、日本REITの各データを基に、当ファンドの資産配分比率調整の基準(下記参照)に従って、各資産の配分比率を調整した場合のシミュレーションデータ(信託報酬(年率0.882%)控除後)
日本債券 《2003年9月30日~2010年5月28日》BofAメリルリンチ日本社債インデックス(7-10年)、《2010年5月29日~2012年11月8日》「東京海上・円建て投資適格債券マザーファンド」基準価額を基に算出したパフォーマンスデータ
日本株式 《2003年9月30日~2009年5月29日》「東京海上・高配当低ボラティリティ日本株マザーファンド」の運用プロセスに基づいて算出したシミュレーションデータ、《2009年5月30日~2012年11月8日》「東京海上・高配当低ボラティリティ日本株マザーファンド」と同様の運用を行うマザーファンドの基準価額を基に算出したパフォーマンスデータ
日本REIT 《2003年9月30日~2011年6月9日》東証REIT指数(配当込み)、《2011年6月10日~2012年11月8日》「TMA日本REITマザーファンド」基準価額を基に算出したパフォーマンスデータ

*「東京海上・高配当低ボラティリティ日本株マザーファンド」の運用プロセスに基づいて算出したシミュレーションデータ:
TOPIX構成銘柄の中から、時価総額・信用度・流動性等の基準でスクリーニングを行い、①1銘柄の上限2% ②TOPIXの予想配当利回りを1%上回る制約条件でリスクが最小となるポートフォリオを構築。売買コストは片道0.6%とした時のシミュレーションデータ

当ファンドの資産配分比率調整の基準

〈基本資産配分比率(資産配分比率の調整範囲) 〉
  • ・ 日本債券 70%(固定)、日本株式 15%(2.5%~15%)、日本REIT 15%(2.5%~15%)
〈基準価額の変動リスク(年率3%程度)による調整〉
  • ・ ファンドの変動リスクが年率3%となるように推計された日本株式と日本REITの資産配分比率合計と当該時点の組入比率合計の差が5%を超過した場合に組入比率の調整を実施
〈時価の変動による調整〉
  • ・ 日本債券の時価変動については、月末時点で組入比率70%に調整
  • ・ 日本株式、日本REITの時価変動については、月末時点で同じ組入比率に調整

※資金動向、市況動向等の事情によっては、上記のような運用ができない場合があります。

※上記はシミュレーションおよび過去の実績であり、将来の動向や当ファンドの運用成果等を示唆・保証するものではありません。

ファンドの関係法人

委託会社 東京海上アセットマネジメント株式会社  概要へ
受託会社 三菱UFJ信託銀行株式会社
販売会社 販売会社一覧へ

投資信託ご購入の注意

  • ・当ページは、東京海上アセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。お申込みに当たっては必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧の上、ご自身でご判断ください。投資信託説明書(交付目論見書)は販売会社までご請求ください。
  • ・当ページの内容は作成日時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • ・当ページは信頼できると考えられる情報に基づき作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当ページに掲載された図表等の内容は、将来の運用成果や市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。
  • ・投資信託は、値動きのある証券等(外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。
  • ・投資信託は金融機関の預金とは異なり元本が保証されているものではありません。委託会社の運用指図によって信託財産に生じた利益および損失は、全て投資家に帰属します。
  • ・投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • ・投資信託は、預金および保険契約ではありません。また、預金保険や保険契約者保護機構の対象ではありません。
  • ・登録金融機関から購入した投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。
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