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東京海上ワールドインワン
ファンドの特色
1. 日本を含む世界の主要先進国の株式市場・債券市場・通貨市場に広く投資し、長期的に高い投資収益を追求すると共に、世界の各国間と資産間の分散投資によりリスクの低減を図ります。
2. 株式30％・債券50％・円短期金融資産20％の組合せ（外貨建資産相当分の50％為替ヘッジ）をベンチマーク
とします。
※ベンチマークとは、投資に対する収益目標を設定する際に基準とする指標です。当ファンドは次の指標を基準とした、複合ベンチマークを使用します。
●株式＝30％：MSCIワールドインデックス＊（円50％ヘッジベース）
*「MSCIワールドインデックス」は、MSCI社が発表している株価指数で、世界の株式市場の動きを捉える基準として広く認知されています。 「MSCIワールドインデックス（円50％ヘッジベース）」は、「MSCIワールドインデックス（円ベース）」と「MSCIワールドインデックス（円ヘッジベース）」をもとに、MSCI社の許諾を受けた上で委託会社が計算したものです。
●債券＝50％：シティグループ世界国債インデックス＊（円50％ヘッジベース）
*「シティグループ世界国債インデックス」は、シティグループ・グローバル・マーケッツ・インクが開発した、世界の主要国の国債の総合利回りを各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。 「シティグループ世界国債インデックス（円50％ヘッジベース）」は、シティグループ証券株式会社の承諾を得た上で委託会社が計算したものです。
●円短期金融資産＝20％：日本円1ヵ月LIBOR＊
*「LIBOR」は、London Interbank Offered Rateの頭文字を採ったもので、ロンドンの銀行間で取引される金利の代表的な指標です。
3. 日本を含む世界の主要先進国（MSCIワールドインデックス及びシティグループ世界国債インデックスに含まれる国・地域）の株式市場・債券市場・通貨市場を主要な投資対象とします。
※あくまでも理解を深めるための例示であり、ファンドの投資対象国・地域、資産を限定するものではありません。
4. 短中期の相場環境の予測などをもとに機動的に資産配分を変更（原則として月1回）し、ベンチマークを上回る投資成果を目指します。
費用・流動性の観点から、実際の運用には株式先物・債券先物・為替予約などの取引を活用します。これらの取引は全て現物有価証券投資の代替手段であり、いわゆるレバレッジを掛けたリスクの高い運用は行ないません。
5. アナリティック・インベスターズ社による計量モデルを活用します。
【アナリティック・インベスターズ社とは】
アナリティック・インベスターズ社は、クオンツ運用を専門とする米国の投資顧問会社です。
オプション評価モデル、グローバル・タクティカル・アセット・アロケーション（GTAA：グローバルな戦術的資産配分）モデル、株式モデルの世界的先駆者であり、豊富な実績を有しています。
当ファンドの主なリスクについて
詳細は投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
当ファンドは、主に国内外の株式、公社債など値動きのある証券に投資しますので、基準価額は変動します。
また、外貨建資産に投資する場合には、為替変動により損失を被ることがあります。
投資信託は、元本が保証されているものではありません。また、預貯金や保険と異なります。
当ファンドへの投資には主に以下のリスクが想定され、これらの影響により損失を被り、 投資元本を割り込むことがあります。
| ■ 株価変動リスク | 株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績・財務状況、市場の需給などを反映して変動します。また、発行企業が経営不安、倒産などに陥った場合は、投資資金が回収できなくなることもあります。 |
| ■ 金利変動リスク | 公社債は、一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、反対に金利が下落した場合には価格は上昇します。 |
| ■ 信用リスク | 一般に、公社債や短期金融商品などの発行体にデフォルト（債務不履行）が生じた場合、またはデフォルトが予想される場合には、当該公社債などの価格は大幅に下落することになります。 |
| ■ 為替変動リスク | 外貨建資産の円換算価値は、当該外貨の円に対する為替レートの変動の影響を受けます。為替レートは、各国・地域の金利動向、政治・経済情勢、為替市場の需給その他の要因により大幅に変動することがあります。 |
| ■ カントリーリスク | 投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化などにより市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想以上に下落したり、投資方針に沿った運用が困難となることがあります。 |
| ■ 流動性リスク | 受益者から解約申込があった場合、組入資産を売却することで解約資金の手当てを行うことがありますが、組入資産の市場における流動性が低いときには直前の市場価格よりも大幅に安い価格で売却せざるを得ないことがあります。 |
| ■ デリバティブ取引のリスク | デリバティブの運用には、ヘッジする商品とヘッジされるべき資産との間の相関性を欠いてしまう可能性、流動性を欠く可能性、証拠金を積むことによるリスクなどのリスクが伴います。これらの運用手法は、信託財産に属する資産の価格変動リスクを回避する目的のみならず、効率的な運用に資する目的でも用いられることがありますが、実際の価格変動が委託会社の見通しと異なった場合に当ファンドが損失を被るリスクを伴います。 |
当ファンドにかかる手数料等について
詳細は投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
| ■申込時に直接ご負担いただく費用 | |||||||||
| 取得時の申込手数料 |
お申込価額に3.15％（税抜3.0％）の率を乗じて得た額を上限として販売会社が個別に定める額とします。 詳しくは販売会社にお問い合わせください。 |
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| ■換金時に直接ご負担いただく費用 | |||||||||
| 換金（解約）手数料 | ご換金（解約）手数料はありません。 | ||||||||
| 信託財産留保額 | 信託財産留保額はありません。 | ||||||||
| ■投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用 | |||||||||
| 信託報酬 | 信託財産の純資産総額に対し、年1.785％（税抜1.70％）の率を乗じて得た額 | ||||||||
| その他の費用 |
監査報酬(下表参照)、有価証券売買時の売買委託手数料、信託事務等に要する諸費用などをファンドの信託財産を通じて間接的にご負担いただきます。
（「その他の費用」は実際の取引などに応じて決まる費用であるため、その料率、金額などを事前に表示することはできません。）
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※当ファンドの手数料等の合計金額については、保有期間などに応じて異なりますので表示することができません。 |
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お申込メモ
詳細は投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
下記の内容については、作成日時点のものであり、変更になることがありますのでご留意ください。
| 取得の申し込み |
原則として、毎営業日にお申し込みを受け付けます。
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| 申込単位 |
販売会社やお申し込みのコースなどによってお申込単位は異なります。 詳しくは販売会社にお問い合わせください。 お申し込みには、収益分配金の受取方法により以下の2種類のコースがあります。
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| 申込価額 | お申込受付日の翌営業日の基準価額 | ||||
| 換金の請求 |
原則として、毎営業日にご換金の請求を受け付けます。
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| 換金単位 |
販売会社やお申し込みのコースなどによって異なります。 詳しくは販売会社にお問い合わせください。 |
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| 換金価額 | ご換金請求受付日の翌営業日の基準価額 | ||||
| 換金代金の支払い | 原則として、ご換金請求受付日から起算して5営業日目からお支払いします。 | ||||
| 信託期間 | 原則として、1998年11月26日から2013年11月25日まで | ||||
| 収益分配 |
原則として、毎年5月25日および11月25日（休業日の場合は翌営業日）の決算時に、分配方針に基づいて収益分配を行います。
※分配対象額が少額の場合などには、分配を行わないことがあります。 ※将来の分配金の支払いおよびその金額について、保証するものではありません。 |
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| 課税上の取り扱い |
収益分配時の普通分配金、換金（解約）時および償還時の差益に対して課税されます。 益金不算入制度および配当控除の適用はありません。 ※課税上は株式投資信託として取り扱われます。 ※税制改正などにより、課税上の取扱内容が変更になる場合があります。 |
ファンドの関係法人
| 委託会社 | 東京海上アセットマネジメント投信株式会社 概要へ |
| 受託会社 |
三菱UFJ信託銀行株式会社 （再信託受託会社：日本マスタートラスト信託銀行株式会社） |
| 販売会社 | 販売会社一覧へ |
投資信託ご購入の注意
- 当ページは、東京海上アセットマネジメント投信が作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。お申し込みに当たっては必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧の上、ご自身でご判断ください。投資信託説明書（交付目論見書）は販売会社までご請求ください。
- 当ページの内容は作成日時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
- 当ページは信頼できると考えられる情報に基づき作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当ページに掲載された図表などの内容は、将来の運用成果や市場環境の変動などを示唆・保証するものではありません。
- 投資信託は、値動きのある証券など（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。
- 投資信託は金融機関の預金とは異なり元本が保証されているものではありません。委託会社の運用指図によって信託財産に生じた利益および損失は、全て投資家に帰属します。
- 投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
- 投資信託は、預金および保険契約ではありません。また、預金保険や保険契約者保護機構の対象ではありません。
- 登録金融機関から購入した投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。
